※1:コロナ専門家有志「2020年東京オリンピック・パラリンピック競技大会開催に伴う新型コロナウイルス感染拡大リスクに関する提言」(2021年6月18日)
※2:「2021年の夏期の感染拡大が収束に至った要因に関する学際的な研究からの見解 資料集」において2021年7~9月の感染拡大(いわゆる第5波)の急速な減衰は、ワクチンの効果及び行動変容の効果であったことを、専門家がレビュー。
「新型コロナウイルス感染症対策分科会(第15回)」
https://www.cas.go.jp/jp/seisaku/ful/taisakusuisin/bunkakai/dai15/gijisidai.pdf(閲覧日:2022年6月30日)
※3:厚生労働省厚生科学審議会「新型コロナウイルス感染症について(インフルエンザ等との比較)」(国立感染症研究所提出資料・2021年1月15日)
https://www.mhlw.go.jp/content/10906000/000720345.pdf(閲覧日:2022年6月30日)
※4:国立感染症研究所「2020/21シーズンのインフルエンザの流行状況」(IASR Vol.42 p239-241: 2021年11月号)
https://www.niid.go.jp/niid/ja/flu-m/flu-iasrtpc/10780-501t.html(閲覧日:2022年6月30日)
※5:第74回新型コロナウイルス感染症対策アドバイザリーボード(2022年3月2日)「日本の医療データベースから算出された季節性インフルエンザの重症化率」
https://www.mhlw.go.jp/content/10900000/000906106.pdf(閲覧日:2022年6月30日)
※6:第74回新型コロナウイルス感染症対策アドバイザリーボード(2022年3月2日)資料3-1②「オミクロン株による新型コロナウイルス感染症と季節性インフルエンザの比較に関する見解」
https://www.mhlw.go.jp/content/10900000/000906081.pdf(閲覧日:2022年6月30日)
※7:2020年1月30日に指定感染症に指定され、2021年2月の感染症法改正時に「新型インフルエンザ等感染症」に区分された。実際には個別に可能な対策を選定されており、二類より厳しい措置が講じられている。
※8:令和2年11月22日厚生労働省事務連絡
「新型コロナウイルス変異株流行国・地域に滞在歴がある入国者等の方々の健康フォローアップ及びSARS-CoV-2陽性と判定された方の情報及び検体送付の徹底について(事務連絡)」2021年12月23日、厚生労働省新型コロナウイルス感染症対策本部(閲覧日:2022年7月26日)
※9:措置としての入院(隔離のための入院)は中止し、診療としての重症者の入院は継続。
※10:厚生労働省「新型コロナウイルス接触確認アプリ(COCOA) COVID-19 Contact-Confirming Application)」
https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/cocoa_00138.html(閲覧日:2022年6月30日)
※11:厚生労働省「【水際対策】必要なアプリの登録」
https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000121431_00250.html(閲覧日:2022年7月15日)