堂本 健太
政策・経済センター
日本経済の短期予測など、マクロ経済分析が専門。経済指標を丁寧に解説するとともに、オルタナティブデータの活用により景気の先行きを多角的に捉えます。
希望の持てる社会の実現に向け、指針となる分析・提言を発信いたします。
希望の持てる社会の実現に向け、指針となる分析・提言を発信いたします。




※1:労働生産性は下式のとおり、資本装備率と資本生産性の掛け算に置き換えられる。
労働生産性
=“実質GDP”/ “労働投入量”
=“実質資本ストック”/ “労働投入量”ד実質GDP”/ “実質資本ストック”
※2:例えば、鈴木・久保(2022)「人への投資が企業のデジタル化に及ぼす影響」内閣府、経済財政分析ディスカッション・ペーパー・シリーズにおいて、教育訓練ストックの増加がソフトウエア投資を押し上げることや、教育訓練投資に積極的な企業ほど、ソフトウエア投資による労働生産性の押し上げ効果が大きいことを示されている。