働き方改革業務を数多く手掛け、社会提言を行っている三菱総合研究所と、約2,000社の人事給与アウトソーシングを手掛け、デジタルを活用した人事部門の業務効率化に携わってきた三菱総研ＤＣＳが共同で「三菱総合研究所が考える従業員エンゲージメントの在り方とその実現方法」をテーマにいま企業ができることを読み解いていきます。
一部の企業を対象に非財務情報と呼ばれる「人材」に関する情報公開を義務付けるなど、いわゆる人的資本開示の動きが加速しています。
企業にとって手間が増える反面、働きやすい魅力的な環境を求める労働者にとっては企業を選択する際の判断基準の1つとなります。
「義務だから情報を開示する」「開示義務がないから対策をしない」ではなく、自社で働く従業員と企業の「関係性（エンゲージメント）」をしっかりと構築し、結果として企業の持続的成長や生産性の向上につなげる事が重要です。
また、海外ではパンデミックを機に発生した大量離職や、収益改善のためにレイオフ（一時解雇）やリストラが拡大するなど、日本とは事情が異なる動きが起きています。状況の適切な把握や、最新の研究結果などを活用した情報の先読みも大切です。
今回は未来共創に向けた社会貢献を掲げる三菱総合研究所と、約2,000社の人事組織に対する改革や業務効率化を手掛ける三菱総研ＤＣＳそれぞれの目線から、従業員エンゲージメントの向上と、それを実現するために必要な事は何か？を読み解いていきます。
