環境-Environment-
当社グループは、「社会価値」「非財務価値」「財務価値」の3つの価値の循環・拡大を図っていくために、経営や企業活動の指針となるマテリアリティ(重要課題)を特定しています。
マテリアリティは、当社グループが目指す「事業を通じた豊かで持続可能な社会の構築」の実現に向けて、3つの価値のうち、特に社会価値、非財務価値─すなわち、社会課題の解決を通じた社会への良好なインパクトの創出、およびそのために必要となる社会信頼基盤・社会課題解決力─を向上させる方向性をもった指針と位置づけています。
このため、マテリアリティは、当社グループが長期的に重点を置く社会価値と、当社グループの持続性を高め、社会価値を創出するために必要となる非財務価値の2つの枠組みで構成されます。
マテリアリティは、当社グループが目指す「事業を通じた豊かで持続可能な社会の構築」の実現に向けて、3つの価値のうち、特に社会価値、非財務価値─すなわち、社会課題の解決を通じた社会への良好なインパクトの創出、およびそのために必要となる社会信頼基盤・社会課題解決力─を向上させる方向性をもった指針と位置づけています。
このため、マテリアリティは、当社グループが長期的に重点を置く社会価値と、当社グループの持続性を高め、社会価値を創出するために必要となる非財務価値の2つの枠組みで構成されます。
マテリアリティ(重要課題)の位置づけ
マテリアリティ特定プロセス
マテリアリティの特定にあたっては、サステナビリティに関する国際的枠組みやガイドラインに加えて、当社の創業50周年を機に実施した長期社会ビジョンに関する記念研究「これからの50年で目指す未来」(50周年記念研究)を起点に、その後も継続して実施している各種の社内研究や、総合シンクタンクとして定期的に社会課題を俯瞰的に分析・整理している「社会課題リスト」等をベースに課題を抽出します。
また、3年ごとの中期経営計画の策定プロセスでは、①社会における重要度(社会潮流としての課題解決への期待・関心の大きさ)、②自社における重要度(当社非財務価値による貢献可能性、果たすべき使命)の観点から、抽出された課題の評価と見直しを行い、経営会議・取締役会の議論を経て決定しています。
また、3年ごとの中期経営計画の策定プロセスでは、①社会における重要度(社会潮流としての課題解決への期待・関心の大きさ)、②自社における重要度(当社非財務価値による貢献可能性、果たすべき使命)の観点から、抽出された課題の評価と見直しを行い、経営会議・取締役会の議論を経て決定しています。
マテリアリティ作成プロセスのイメージ
マテリアリティ特定までの議論
当社グループがマテリアリティを特定する議論の起点となったのは、創業50周年となる2020年に実施した「50周年記念研究」です。
50周年記念研究では、2070年の「100億人100歳時代」を見通し、次の50年において豊かで持続可能な社会を実現するために、目指す社会の設計と実現方策を研究しましたが、その際に、一人ひとりのウェルビーイングと持続可能な社会を実現するための「5つの目標」とその実現に向けた「2つのキーファクター」を示しました(下図「STEP1」)。
また、当社グループが事業基盤を持ち、かつその解決に貢献できる社会課題を重点分野(VCP重点分野)に設定しました(下図「STEP2」)。
2022年4月のサステナビリティ経営の導入にあたり、「マテリアリティ」(重要課題)の特定に向けた取締役会での議論において、
50周年記念研究では、2070年の「100億人100歳時代」を見通し、次の50年において豊かで持続可能な社会を実現するために、目指す社会の設計と実現方策を研究しましたが、その際に、一人ひとりのウェルビーイングと持続可能な社会を実現するための「5つの目標」とその実現に向けた「2つのキーファクター」を示しました(下図「STEP1」)。
また、当社グループが事業基盤を持ち、かつその解決に貢献できる社会課題を重点分野(VCP重点分野)に設定しました(下図「STEP2」)。
2022年4月のサステナビリティ経営の導入にあたり、「マテリアリティ」(重要課題)の特定に向けた取締役会での議論において、
- 「50周年記念研究」と「VCP重点分野」の議論の成果を反映すること
- 当社グループが重視する社会価値と、その創出に必要となる非財務価値の二大構造とすること
- それぞれの長期的方向性と優先度を明確にすること
- DXなど革新技術による社会変革・社会実装を目指すことを加えること
マテリアリティ特定の議論
