経営課題に向き合い事業の変革を導く「DXジャーニー®」とは

藤田　ジャーニーという言葉には旅行、巡り移り変わっていくという意味があります。DXジャーニーは、デジタルを事業発展の道のりやストーリーの中に位置づけ、変革のエンジンの1つとして活用する考え方です。雷に打たれるようにDXが成ることはありません。「顧客や社会に届けられる価値は何か」「どういうビジネスモデルなのか」「システムを刷新するにはどうしたら良いのか」「人材が成長するにはどうしたら良いのか」といったそれぞれのテーマが時間軸の中で整合性を保ちながら変わっていく絵姿を持つことです。

それぞれの事業の責任者が自分の言葉で変化の絵姿を語れるようになると、DXは自走して加速します。単に企業のトップが旗を振るだけでなく、DX推進にコミットできる組織・人をつくる必要があります。

中西　ビジョンやコンセプトの共有がないところに先進的なデジタルツールを紹介しても、問題意識が不明瞭で何を解決したら良いのかわからないまま行き詰ります。ツールを導入しただけで停滞し、業務効率化であるデジタライゼーションさえ達成できないという課題を抱えている企業は多いようです。デジタルツールを導入すれば良いという時代はもう終わっていて、経営層も「それだけではダメだ、だまされないぞ」という気概を持っていらっしゃる。デジタライゼーションももちろん大切ですが、DX、すなわちデジタルを用いたビジネス変革の意識を持って進めていくことが重要です。

中西　あるお客さまでは、DX未来像としてきれいな北極星（目指すべき理想像）を描いたことがあったと伺いました。2030年には、最新の技術でいろいろなことができるプラットフォームを活用し……という絵を描いたまでは良かったのですが、いざDXの実行に向けて一歩を踏み出そうとしたところ、各事業部がそっぽを向いてしまったのです。事業戦略の中で必要なDXのはずなのですが、現状と北極星の距離が遠すぎて、最初に打ち出したDX施策ともあまりリンクが取れていない状況でした。そのため、「そんなデジタル施策に人を取られると現場が混乱する」と指摘するリーダーがいる一方で、「自分の預かっている事業を伸ばすためにはDXが絶対に必要」と考えるリーダーもいるという混沌とした状況になってしまいました。

本来、そこでやるべきことは施策の押し付けではなく、各事業リーダーから見て「自分の事業にどう関係するのか」をつまびらかにすること。そして、DX戦略の推進が全社的な事業成長に貢献することを理解し、自分ごととして捉えられるようにすることでした。このため私たちは、まず、各リーダーのデジタル化に対する考えをしっかり聞き、今後の成長にデジタル化が必要となる事業に絞って、具体的な戦略に落としていく作業をサポートしました。このように、DXには社内のさまざまな部署や人を「巻き込んでいく力」がとても大切な要素となってくるのです。

このケースに限らず、一般に、DX推進部署が立ち上がったとしても、目配りしなくてはいけない範囲が広くて、スムーズにうまく進めることは難しい。DXの推進には多くの工夫が必要ですが、旗振り役を担われる方のご経験の中だけでは突破できない部分も少なからずあります。そんな時に私たちを活用していただきたいと思います。

中西　お客さまからすると、DX到達まで5～10年かかるのは長いと言われますが、考え抜いた施策体系の中で、小さな成功体験を積み重ねていくことで初めて実現するのがDXです。とはいえ、そのステップがきちんと進んでいるかをどう判断したら良いのか。戦略マップを作るだけでなく、マネジメントシステムが機能することが大事です。今、われわれが注力しているのはまさにこの部分で、進捗やKPIを可視化する「DXスコアカード™」というフレームワークを作成しました。

さらに、DXジャーニーで設定している5つの領域の縦軸・横軸に対して、施策間の関係性を踏まえて総合的にKPIを設定しマネジメントしていくことが重要です。経過をしっかりウォッチし、芳しくない点があればどんな手を打てば良いか、もしくは外部環境が変わった場合にどう取り込んで良い方向に持っていけば良いかを、経営者やDXを担う中心メンバーがマネジメントできる枠組み（マネジメントシステム）を創っていきたいと考えています。

基幹システムが変われば業務も変わります。すると人材育成の方法や組織のあり方も変わるわけで、DXのステージが1つ進む（航海が1つ先のマイルストーンに到達する）ごとに、企業としてのステージが1つ変わります。その変化を見極めながら、変革に向けて有効にKPIを設定しなおすことが重要で、それをしなければ、結局成行きで進めているだけになってしまいます。

中西・藤田　慧眼を持ったリーダーが引っ張ることで成功するのもいいのですが、その人がいなくなって頓挫しては元も子もありません。DXを企業経営に根付かせるための方策を打って、組織力で推進していくべきです。当たり前のように事業戦略にも人材戦略にもDXが組み込まれて運営される姿になるまで、MRIはそのお手伝いをする伴走者としてあり続けたいです。