変革に至るストーリーを描く「DXジャーニー®」

DX推進が停滞しているケースでは、既存の主力事業を預かる責任者がDXの取り組みに主体的に関わりにくい状況であることが多い。

ビジョンを実現するため対応策（デジタル技術活用策）として身近な既存業務改善に終始すると、計画の策定に着手した各事業の責任者の目には、抜本的な構造改革を失念した現状延長路線に映りがちである。こうしたケースでは、責任者が取り組みの推進に対する自らの役割を過小評価して、DX推進が停滞することが多い。

最新技術への過度な期待は禁物である。中長期ビジョンで掲げた大きな変革では、将来の技術動向も精査する必要がある。仮に「最新の〇〇技術を活用したプラットフォーム」を標ぼうするデジタル技術があったとする。もし「何でもできる万能システム」という評価が独り歩きすると、当該技術の導入自体が暗に目的化される。既存事業の責任者は技術導入以外のメリットを見いだせず、担当者が構想を具体化するまで様子見となる。

このようなジレンマから脱却することがDX推進の糸口となろう。まずは、「機会（新市場の創生や顧客への新たな価値の提供）」と「脅威（市場からの淘汰など）」といった双方の観点から、自社の変革に必要な事項を明確化することが肝要である。具体的には、デジタル技術の貢献範囲を、顧客提供価値・売り上げ・コスト・人材それぞれの観点で明確化する必要がある。

これで既存事業の責任者の関与が深まり、イノベーションのジレンマにはまり込まずにDXを推進することが可能となる。

その後は、各部署の現実の事業に照らして、事業戦略構想に対応したデジタル技術活用の意義をストーリーに織り込み、DXビジョンの策定につなげることが有効だ。デジタイゼーション（データのデジタル化）の段階をクリアできていない事業が残っている状況で1つのテーマだけを変革しても、一足飛びに経営を変革することはできない。

将来のビジネスモデル変革、サービス競争力の向上といったDXの最終ゴールに向けて、個々の施策を組み合わせて、設定した中間ゴールをクリアしていくこと、すなわちストーリーとしての航海図（DXジャーニー®）をDX推進部隊、事業部門が共有することが目標達成の近道となる。

その際、階層間でコンセプトの断絶を生まない工夫として、全体責任者レベルから事業責任者、事業現場に至るまでの変革施策の関連性を確保することも有効だろう（図）。事業戦略を構想する中でデジタル技術を活用する必然性を起点とすることが肝要だ。北極星（ゴール）はその先にある。