但野 紅美子
先進技術センター



※1:「生活の変革」「産業の変革」「真の『持続可能な地球』の実現」という3つの変革に照らして、選定した7つの技術。具体的には、集団知性、半導体、バイオ、量子計測、空間拡張、核融合発電、自律資源の技術が含まれる。
※2:ここで述べた「人間性中心」は、Humanity-Centered Designと完全に同義である、またはその定訳であると主張するものではない。社会、環境、将来世代まで射程を広げる先行議論を参照しつつ、前段で示した4つの要点を技術実装の条件へ翻訳するための、本インサイト上の作業概念として用いる。関連する議論として下記を参照。
Donald A. Norman, Design for a Better World: Meaningful, Sustainable, Humanity Centered, MIT Press, 2023;Tim Gorichanaz, “Toward Humanity-Centered Design without Hubris,” CHI EA ’24, 2024, DOI: 10.1145/3613905.3644060
※3:WHO, “Healthy ageing and functional ability,” 2020
https://www.who.int/news-room
WHOは健康な高齢化を、高齢期のウェルビーイングを可能にする機能的能力を発達・維持する過程と定義する。機能的能力には、基本的ニーズを満たす能力、学び、成長し、意思決定をする能力、移動する能力、関係を築き、維持する能力、社会に貢献する能力が含まれる。
※4:U.S.Department of Energy, Fusion Science and Technology Roadmap, 2026;IAEA, Decommissioning and Waste Management Considerations for Fusion Facilities: Deuterium–Tritium Toroidal Magnetic Confinement Facilities, IAEA-TECDOC-2116, 2026, DOI: 10.61092/iaea.bcpq-i28x
DOE資料は商用化に向けた科学技術・工学上の主要課題を、IAEA資料はD–Tトロイダル磁場閉じ込め型施設の廃棄物管理および廃止措置を扱う。
※5:NIST, “Quantum Computing Explained”; NIST, “Quantum Sensing Explained”; NIST, “Post-Quantum Cryptography”
https://www.nist.gov/quantum-information-science
https://www.nist.gov/quantum-information-science
https://www.nist.gov/pqc(閲覧日:2026年8月19日)
NISTは、量子計算の応用可能性として分子・化学・材料のシミュレーションなどを、量子計測の応用可能性として生体、地質、材料などの高感度な計測を挙げている。また、2024年に最初の耐量子暗号標準を公表し、量子計算機の実用化を待たず移行準備を始めることを推奨している。
※6:OECD, Framework for Anticipatory Governance of Emerging Technologies, OECD Science, Technology and Industry Policy Papers, No. 165, 2024, DOI: 10.1787/0248ead5-en
同枠組みは、先取り型技術ガバナンスの相互に連関する5つの要素として、指針となる価値、戦略的インテリジェンス、ステークホルダー・エンゲージメント、アジャイルな規制、国際協力を示している。なお、本文および図表3の3つの局面は、同枠組みを参考にしつつ独自に整理したものである。