未来共創に向けた社会貢献

当社グループは、社会やお客様の価値創造を通じて社会課題の解決に貢献し、輝く未来を共創することを目指しています。私たちの日々の事業活動そのものが、社会への貢献に結び付いているといえます。
人財を事業の根幹に据える企業グループとして、未来共創の観点から、業務を通じた知見や情報、未来の「あるべき姿」を広く社会に発信しているほか、将来を担う人財の育成や、社会課題の解決に取り組む国際的な団体への賛同・支援などを行っています。

情報発信による未来共創

未来読本「フロネシス」

当社の研究開発成果を発信する媒体として、未来読本「フロネシス」を発行しています。フロネシスは、未来を俯瞰し、読者の方々に未来への萌芽を具体的にイメージしていただくことを目的としており、以下のテーマで発行しています。
2022年夏にサイトとMOOK本の両輪で発信するクロスメディアへと生まれ変わりました。東洋経済オンラインのフロネシスサイトでは毎月1回、「実践的な知」を発信しています。
No. タイトル
PHRONESIS 24号
未来社会への新胎動 時代を創るイノベーションの最前線(2023年11月)
PHRONESIS 23号
2050年、社会課題の論点 イノベーションで社会変革を先駆ける(2022年11月)
PHRONESIS 22号
13番目の人類(2020年4月)
PHRONESIS 21号
未来に選ばれる会社(2019年9月)
PHRONESIS 20号
新インフラ論 ~「インターストラクチャー」がスマートな未来を創る~(2019年3月)
PHRONESIS 19号
人生100年時代の医療 ~「患者主体」を実現するイノベーション~(2018年9月)
PHRONESIS 18号
食の新次元 ~飽和しない産業~(2018年3月)
PHRONESIS 17号
知材誕生!~マテリアル革命が急速に進む社会変化を先導する~(2017年9月)

MRIマンスリーレビュー

当社の調査・研究活動で得た知見や情報をもとに、さまざまなテーマの視点や論考を、コンパクトな読み切りスタイルで毎月お届けしています

メディアとの交流

報道機関の方々と交流をもつ場として、メディア懇談会(年1回)やメディア意見交換会(月1~3回)を開催し、当社が取り組む時事性の高いテーマについて動向解説や研究発表、独自視点からの提言を行っています。

2022年9月期の「メディア懇談会」では、「激動する世界情勢と社会課題解決 ~見通しと変革への挑戦~」を主題とした12テーマを取り上げ、国内外の情勢をふまえ、かつ社会課題の解決に向けた提言を当社研究員よりプレゼンテーションしました。
「メディア意見交換会」では、参加者の皆さまからも深く鋭い質問・意見をいただくなど、毎回、熱のこもった意見交換が行われています。

地域・ステークホルダーへの貢献

社会・地域への貢献

社会・地域に向けた社員一人ひとりの社会貢献活動は、地域活動・学校ボランティアからNPO活動、社員が災害ボランティア活動を行う際の支援制度の運用まで多岐にわたります。また、グループ各社では、職場献血をはじめ、ペットボトルキャップ収集、書籍のリユース、使用済み切手・カードの提供などの社会貢献活動にも積極的に取り組んでいます。

取引先に対する貢献

パートナーシップ構築宣言

パートナーシップ構築宣言

当社は、2023年3月13日、パートナーシップ構築宣言を行いました。建設的なパートナーシップの下、ビジネスパートナーの皆さまの課題解決に貢献することで、豊かで持続可能な社会の実現を目指します。

ステークホルダーの理解促進

お客様、取引先、株主、社員・家族など、多様なステークホルダーに対して、当社グループをより深く理解していただくための取り組みを行っています。例えば、お客様経営層向けには、旬のテーマを取り上げる「三菱総研フォーラム」を開催しています。社員・家族向けには「ファミリーデイ(家族参観日)」を実施し、社員と家族の交流を促しています。

人材育成に対する社会貢献

未来共創塾

次世代を担う中高生に、夢のある未来社会の姿を考え描く機会を提供する「未来共創塾」を開催しています。2023年9月期は、3つの学校を対象に167名の学生がワークショップや講師との意見交換を通じて、活発な議論を行いました。

大学教育への協力

広く大学教育に貢献することを目的に、社員を大学・大学院へ講師として派遣しています。また、国内大学からのインターンシップ受け入れ(2023年9月期359人)に加えて、海外大学からも受け入れており、2023年9月期は、オックスフォード大学、カリフォルニア大学サンディエゴ校、スタンフォード大学、北京大学の学生計9人が当社でのインターンシップを経験しました。

地方自治体・中央省庁・企業からの職員の受け入れ

地方自治体・中央省庁、企業などの職員育成に貢献するため、研修目的の出向を受け入れています。当社研究員とともに調査・研究・コンサルティング業務を行うのみならず、社内外のさまざまな活動現場の視察・体験や自主研究などを実施しています。

国際団体を通じた貢献

国連グローバル・コンパクト

国連グローバル・コンパクト

当社は、2010年4月19日、国内シンクタンクでは初めて国連グローバル・コンパクトに署名・参加しました。2018年9月期はグローバル・コンパクト・ネットワークジャパンの8分科会に15人が参加し、CSV分科会、女性のエンパワーメント原則(WEPs)分科会の幹事を務めました。
気候変動イニシアティブ

気候変動イニシアティブ

2015年のパリ協定以後、世界各国で非政府組織が気候変動対策で大きな役割を果たすようになっています。日本でも、2018年7月、気候変動イニシアティブが発足しました。当社はこの活動に立ち上げ段階から参画しています。