しかし、人的資本投資として具体的に他社は何をしているのか、自社は何をすればよいのかと疑問に感じている企業は多いのではないだろうか。日本において実効性のある人的資本投資を推進していくには、この疑問に明確に回答していく必要がある。
ここで注目したいのは「スキルベース」の考え方である。
企業の持続的な成長のために、人的資本経営は、経営戦略と人材戦略の連動の下で、AsIs-ToBeギャップ(目指すべき姿と現状とのギャップ)を埋めることを求められる。かみ砕くと、経営戦略を定め、それに基づく人材戦略を立て、対応した人材ポートフォリオを組んだ上で、不足する人材を社外から獲得する(=採用する)、ないし社内で育成することになる。
これらを実行する上での難しさは幾つもあるが、1つは事業に求められる人材をいかに表現し、採用・育成するのかの具体化だ。例えば「生成AIの技術を事業に組み込みサービス化できる人材を100人増やす」という目標を立てたとき、果たして該当する人材を採用・育成できるだろうか。
そこで「スキル」に着目してみたい。生成AIの技術を事業に組み込みサービス化するために必要なスキルは何か。例えば、生成AIの技術特性を理解して既存サービスの課題解決に結びつけていくアイディエーションスキル、そのアイデアをシステムに落とし込み要件定義をするスキル、実際にシステムを構築し生成AI技術を実装するためのAPI(Application Programming Interface)を活用するスキルなど、求められるスキルを幾つかの要素に分解できる。デカルトの「困難は分解せよ」の教えの通り、個別のスキルに落とし込み「スキルの可視化」ができれば、自社において該当する人材の現状把握も、その育成やさらなる採用についても具体的な策を講じることができる(図1)。「生成AIの技術を事業に組み込みサービス化できる人材を100人増やす」ために何をすればいいかわからなくても、各スキルを持つ人材の必要数を割り出し、育成・確保目標を立てることができれば、実行に移すことが可能となる。




