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AI時代こそ「経験」「判断」重視の若手育成を

仕事を学ぶ「入口業務」が消える前に
2026年07月01日
横山 宗明

政策・経済センター横山 宗明

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INSIGHT

AIで若手の仕事が速くなることは、良いことに思える。だが一方で、AI活用によってこれまで若手が経験してきた「入口業務」、すなわち記録、照会、文案作成、一次対応などが減るとすれば、顧客理解、確認観点、調整の勘所を実務の中で身につけにくくなる。これまでとは異なる方法で経験を与える必要がある。AI時代の若手教育はどうあるべきか、その本質と課題、指針を提示したい。

AI活用で「入口業務」が減少する

AIは、記録、照会支援や、文案のたたき台の出力などを通じ、経験の浅い若手の業務を支援する。実際、AIの活用により、経験の浅い労働者ほど生産性や品質の改善が大きいとする研究もある※1。ただし、その便利さによって、実務を通じて覚えてきた観察、確認、相談、調整の機会が減るなら、若手の成長機会そのものが失われる。その結果、短期には仕事が速くなっても、中長期では組織の人材パイプラインを先細りさせる恐れがある。問題はAI活用そのものではない。時間短縮と、若手に与える成長機会の設計を切り離したまま進めてしまうことである。

AI活用の成果は、どこで時間を生み出し、その時間をどの仕事へ振り向けるかを設計できるかで決まる。それは若手育成についても同様である。AIで仕事が変わるほど、若手が仕事を学ぶ入口をどう作り替えるかが問われる。

もちろん、若手の仕事が一斉に消えている、と断定するのは正確ではない。多くの職場では、AI活用はまだ個人利用や試験導入の段階にある(詳しくはオピニオン参照)。ただし、業務プロセスへの組み込みが進む職場では、若手に最初に渡される仕事の中身が変わり始めている。特に影響を受けやすいのは、記録、照会、文案作成、確認、一次対応といった入口業務である。
営業事務職を例に、当社が独自に整備した仕事とAIのデータベース※2を用いて、入口業務へのAIの影響を見てみよう。

この分析で営業事務職を見ると、返信文作成、在庫状況照会、納期情報更新、見積もり明細の記載、出荷手配などが、AI活用でより多くの時間を生み出せる作業として上位に並ぶ(図表1)。これらの作業は、一見すると単純な定型業務に見える。しかし実際には、顧客の意図、社内の制約、確認の順序、例外時の相談先を踏まえて進める必要があり、業務理解や判断感覚を養う重要な訓練でもあった。そのため、AIによって作業負担だけが軽くなると、若手が実務を通じて学ぶ機会が失われる可能性がある。
図表1 入口業務でAIが支援しやすい作業(営業事務職)
入口業務でAIが支援しやすい作業(営業事務職)
三菱総合研究所作成
これは、若手の仕事を守るという話にとどまらない。入口で学ぶ機会が減少すれば、数年~10年後に、例外対応、判断基準の説明、後輩育成といった管理職に求められる能力を十分に持たない人材が増える恐れがある。自分で違和感を見つける人、例外対応を担う人、後輩を育てる人は、最初から上流業務だけを見て育つわけではない。小さな作業を処理する中で、顧客、社内、数字、ルールのつながりを覚えていく。つまり、入口業務を通じて得ていた経験が、将来の実行力を支える土台になっていたのである。

抜け落ちるのは学ぶ経験とその順序

問題は、若手の仕事量が減ることではなく、仕事を学ぶ経験が順序をもって積み上がらなくなることである。前述の通り、入口業務は、業務理解や判断感覚を養う訓練でもあった。重要なのは、その訓練がいきなり判断から始まるのではなく、まず情報を集め、手順に沿って処理し、確認し、迷ったところで相談する、という順番で成り立っていたことである。AIが文案や照会結果を先に整えるようになると、若手は、情報を集める、確認点を探す、迷う、相談するという途中の経験を十分に経ないまま、完成に近い出力を受け取ることになる。仕事は速くなるが、なぜその確認が必要なのか、どこで判断を止めるべきかを考える機会が省略される。つまり、処理が減るだけでなく、仕事を理解するための段階が飛ばされる可能性がある。

といっても、残すべきは古い手順そのものではない。将来も必要になる経験を、AIを前提に別のかたちで積ませることである。図表2は、当社の作業要素分析でAI支援余地が大きいと見られた入口業務を起点に、若手に残す経験やそのために必要な上司・先輩の関わりを整理したものである。AIで処理時間を減らすなら、そこで得られていた学びをどこで補うかを同時に決めなければならない。解決策は、若手に単純作業を温存することではなく、失われやすい経験を凝縮して計画的に与えることである。
図表2 若手には、作業ではなく経験を渡す
若手には、作業ではなく経験を渡す
三菱総合研究所作成

AIを活用する中でも「経験」を積む機会の設計を

では、補うべき経験を、若手の仕事としてどう設計すればよいか。カギは、AIの出力を受け取って送るだけの役割にしないことである。若手には、AI出力の確認者、例外発見者、改善提案者としての役割を渡す。例えば、AIが作成した納期回答案について、顧客の急ぎ具合や過去の約束とずれていないかを確認し、在庫はあるが出荷日は未確定、契約上は即答できないといった例外を見つけ、営業担当や物流部門に相談する。さらに、同じ確認漏れを防ぐために、納期回答前に確認すべき項目、関係部門に照会する条件、AIに入力すべき情報を手順として見直す。指導役(上司・先輩)は、その場で「なぜこの表現では誤解を招くのか」「なぜここで物流部門に確認するのか」を説明する。こうした役割を通じて、観察、解釈、改善、対人折衝の経験を補う。

指導役は、若手の判断を見ながら、判断基準の言語化、リスク確認、改善案の採否判断を担う。指導役の判断基準と若手のAI活用をすり合わせ、どこまでAIに任せ、どこから人が確認するかを業務の中で学ばせることが必要である。

対象を決め、経験を定義し、指導役の評価に組み込む

ここまで述べた経験の再設計は、OJTに任せるだけでは機能しない。厚生労働省の調査では、正社員に計画的OJTを実施した事業所は61.1%である一方、能力開発や人材育成に何らかの問題がある事業所は79.9%に上る※3。OJTは若手育成の中核だが、AI活用が進む職場では、これまで以上に意図的な設計が必要になる。というのも、作業の処理時間がAIで短縮されるほど、若手に作業を任せる前に、上長が自分で済ませてしまいやすいからである。

そこで、AIを前提にOJTを組み替えるために、企業側がまず決めるべきことは3つある。①対象とする職種・入口業務を選ぶこと。②その業務で若手に残す経験を定義すること。③指導役の業務と評価に組み込むことである。対象を絞らなければ、人材育成に関する議論は総論に広がる。また、学ぶべき経験を定義しなければ、作業負担だけが軽くなり、何を学ばせるべきかが曖昧になる。さらに、これらの経験の再設計を、指導役の業務と評価に組み込まなければ、忙しい現場では継続しない。詳細な手順は以下の通りである。

①対象とする職種・入口業務の選定
まず、対象とする職種・入口業務を絞る。1つの入口業務を選び、AIが担う処理、人が確認する点、若手に経験させる場面を分ける。対象を狭く切り出すことで、AIを入れる作業と、人が経験すべき作業を具体的に分けられる。

②若手に学ばせる経験の定義
次に、若手に残す経験を定義する。具体的には、顧客の意図を読む、社内制約を踏まえる、どこで止めるかを判断する、誰に相談するかを考えるなど、業務理解や判断感覚を養うのに欠かせない経験である。若手は、自分が理解している領域ではAIを使って生産性を高められる一方、理解が浅い領域ではAIの出力をそのまま信じてしまうリスクがある。だからこそ、どの場面では自分で考え、どの場面ではAI出力を比較し、どこから指導役のレビューを受けるのかを、業務ごとに決めておく必要がある。必要に応じて、業務の全体像を理解するために、一度はAIを使わずに一通り行う経験を与えてもよい。

③指導役の業務と評価への組み込み
最後に、以上のような経験の再設計の仕事を、指導役の業務と評価に明確に組み込むことが重要である。当然ながら現場は日々忙しい。AIで仕事が効率化されるほど、指導役は若手に任せて教えるより、自分でAIを使って済ませる方が早いと考えやすくなる。しかも、指導役自身が経験の中で身につけてきた「なぜその表現を直したのか」「なぜここで顧客に確認するのか」といった判断基準は、本人は言語化にしにくい。そのため、経験を渡す役割を現場の善意に頼っていては続かない。指導役には、若手に任せる時間、AI出力を一緒に確認する時間、判断理由を説明する時間を業務として確保する必要がある。評価でも、レビュー件数だけでなく、判断理由の言語化、若手の確認観点の成長、若手からの改善提案の実装などを見えるようにする。若手への指導を「余裕があれば行うこと」ではなく、AI時代の仕事設計を担う役割として位置づけることが必要である。

以上を踏まえ、図表3では、入口業務の再設計で決める3つの領域ごとに、現場で起きがちな詰まりと見直す方向を例示した。
図表3 若手育成はOJT任せにせず、仕組みとして動かす
若手育成はOJT任せにせず、仕組みとして動かす
三菱総合研究所作成
始め方は大げさでなくてよい。1つの職種、1つの入口業務を選び、数カ月単位で、手戻り、ミス、顧客対応、若手の学びを確認し、チェックリストや役割分担を直す。

守るべきは、これまでの入口業務そのものではなく、そこで得ていた成長機会である。AIで若手の作業時間を減らす企業ほど、人が学ぶ機会と順序、指導役の役割を設計する必要がある。それができる企業は、AIで生まれた時間を、若手の成長と現場の改善に再配分できる。

※1:Brynjolfsson, Li and Raymond(2025)は、企業の顧客対応担当者5,172人を対象に、生成AIベースの会話支援ツール導入の影響を分析し、AI支援により1時間あたりの解決件数が平均15%増加したこと、特に経験の浅い・スキルの低い労働者で改善が大きく、スピードと品質の双方が改善したことを示している。
Brynjolfsson, Li and Raymond,“Generative AI at Work, The Quarterly Journal of Economics, Volume 140, Issue 2, May 2025”
https://academic.oup.com/qje/article/140/2/889/7990658(閲覧日:2026年5月29日)

※2:独立行政法人労働政策研究・研修機構(JILPT)作成 「職業情報データベース 詳細版数値系ダウンロードデータver.6.01.01および簡易版数値系ダウンロードver.7.00」を加工して作成。
https://shigoto.mhlw.go.jp/User/download
2025年12月22日および2026年3月25日にダウンロード

※3:厚生労働省(2025年6月)「令和6年度「能力開発基本調査」の結果を公表します」
https://www.mhlw.go.jp/stf/houdou/newpage_00202.html(閲覧日:2026年5月21日)