働き方改革業務を数多く手掛け、ポストコロナの働き方の社会提言を行っている三菱総合研究所と、約2,000社の人事給与アウトソーシングを手掛け、デジタルを活用した人事部門の業務効率化に携わってきた三菱総研ＤＣＳが共同で「AI技術を活用した従業員エンゲージメント向上に関する新しい提言」をテーマに独自の研究結果と打ち手をご紹介します。
東京都発表のデータによると約6割を超える企業でテレワークを実施しており、今や日本のスタンダードな働き方になりつつあります。
半面、対面でのコミュニケーションが減ることから「小さな異変」に気が付きにくく、テレワーク中心の働き方にほころびが出る企業も増えています。その1つが従業員の「メンタル・ヘルスケア領域」です。
また昨今、安全保障に対する不安や、物価高を背景とした生活への影響など、メンタル不調の要因が多様化していることもあり、これまでの常識が通用しない状況になりつつあります。
これらの課題は「従業員を守る」企業の社会的責任と、「労働機会の損失を防ぐ」観点から、早急に取り組むべき課題となっています。最新のAI技術を用いた当社の研究結果や新しい打ち手の提言と、三菱総研ＤＣＳがお客さまと接する上で見えてきた従業員に対して企業が取り組むべきことは何か？をテーマに解説していきます。
