ものづくり革新

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ものづくり革新

DXの時代に自社に沿った姿への革新と競争力向上を支援します

POINT

ものづくり産業は、古くからものを創り出すことで人々の豊かで安定的な生活を支え続けてきましたが、その根源性に由来する非常に裾野の広い産業であるが故に、産業の不安定化はあらゆる人々の生活を脅威にさらします。
世界がデジタルトランスフォーメーション(DX)の時代に入り、産業間の垣根の無い新たな競争環境が広がる状況下においても、ものづくりが広く社会的価値を提供し続けるために、当社とともに自社に合った姿へと自らを革新しましょう。

サービスの特徴

DX時代において価値を提供し続けるためには、変わりゆく市場ニーズを捉えて自らも変革し続けることが必要となります。この変革のためには、さまざまな技術を活用して営業・設計・製造・アフターサービスの各組織機能を強化するとともに、組織間、さらには会社間の連動性を強化させることが不可欠であると考えます。
当社はそうした考えから、各組織機能強化と組織間/会社間の連動性強化の双方の観点でサービスメニューを整備しています。これらのサービスメニューをもとに、お客さまの現状と経営戦略および外部環境を総合的に勘案して、各企業における真の課題を明らかにし、自律して変革が成し遂げられるよう支援します。
「産官学連携に強い」というシンクタンクならではの特徴を生かし、個々の企業では解決が難しい協調領域の課題解決も支援することで、DX時代における競争力向上をお約束します。
各組織の機能と組織間の連動性の強化
各組織の機能と組織間の連動性の強化
出所:三菱総合研究所

サービスメニュー

1. 各組織の機能強化メニュー

コンフィグレータを活用した営業改革支援サービス [営業・マーケティング向け]

複雑な製品の見積もりを高速化するDXツールを使いこなし、全ての引き合いに即応しつつ顧客が真に求める価値を把握し提案する営業スタイルへ変革いただきます。

顧客ニーズをベースとしたモジュラー化の推進支援サービス [設計・開発向け]

自社都合での開発・設計から脱し、顧客ニーズに適合したモジュラー化製品の開発を推進することでマスカスタマイゼーションの実現に近づきます。

ものづくりにおけるスマート化支援サービス [製造・購買向け]

製造現場に蓄積された実績情報をもとに、現状のものづくりを見える化した上で、DXツールを活用した生産性向上を支援します。

アフターサービス起点でのものづくりビジネス革新支援 [アフターサービス向け]

アフターサービス情報の蓄積・活用を実現するDXツールを実装することで、製品開発への取り込みやアフタ—サービス事業の革新を後押しします。

2. 組織/会社間の連動性強化メニュー

ものづくりプロセス連動性強化支援サービス

製品構成情報を入力としたCAD設計自動化や3D図面を入力とした加工自動化(CAM活用)といった、構成作成~設計~製造のプロセス間をつないだ業務連動化を支援します。

情報の利活用によるバリューチェーン革新支援サービス

需要予測や製造実績に関する情報を組織/会社間で連携することにより、バリューチェーン全体でのロスの削減や生産性向上を支援します。

実績のご紹介

1. 各組織の機能強化

・[営業向け]営業の即応性向上による提案件数増加(機械)
・[営業向け]顧客要求仕様-製品間の関連性見える化による営業力強化(機械)
・[開発・設計向け]顧客ニーズに最適化したモジュラー化推進支援(機械)
・[開発・設計向け]コンフィグレータ活用による設計業務効率化支援(機械)
・[製造・購買向け]製造実績の見える化と生産性向上支援コンサルティング(鉄鋼業)
・[製造・購買向け]製造プロセスの見える化を通じたIoT等新技術の活用支援(食品)
・[アフターサービス向け]サービス提供力向上コンサルティング(機械)

2. 組織/会社間の連動性強化

・組織間情報連携を通じたバリューチェーン改革検討支援(食品)
・営業~設計~製造間のプロセス連動化(自動化)支援(機械)
・AI・IoT等先進技術の戦略的活用ビジョン策定コンサルティング(鉄鋼業)

よくある質問

Q サービスを提供してもらう前にデータ整備をしておく必要がありますか?

A いいえ、その必要はありません。既にお持ちのデータの内容や範囲、整備状況、形態(デジタル/紙)に応じてサービスを提案いたします。

Q 支援をしてほしいが、現場部門が忙しくてあまり対応できない。サービス提供は可能ですか?

A はい。既存のデータを先行してご提供いただき、最低限のご説明をいただいた上でデータ分析から始めるなど、現場部門の状況に合わせた最適な進め方を提案いたします。

Q 情報システムの構築や業界動向の調査のような案件も相談に乗ってもらえますか?

A はい。製造業の産業競争力強化に関する領域についてはお気軽にご相談ください。

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