DX推進のカギとなる「デジタル人材育成」

デジタル人材とは、DXの推進を担う多様な人材の総称です。エンジニアやデータサイエンティストだけがデジタル人材ではありません。
DX推進に必要なスキルには、データサイエンスやエンジニアリングといった技術系スキルと、ビジネス系の「ビジネス・サービス設計」「組織・プロジェクト管理」のスキルがあります。

また、デジタル人材の役割も一つではありません。役割によって、求められるスキルの濃淡・内訳が異なります。
例えば、プロデューサーは組織・プロジェクトマネジメント領域を主に担い、自身で事業の業務設計を行ったり、プログラムを書いて実装したりするといった、ビジネスやエンジニアリングの専門的な役割は想定されません。しかしチームとしてDXを円滑に推進するには、プロデューサーには注力するべき事業や技術領域を発掘し、担当者から上がってくる提案を判断するためのスキルが求められます。すなわち、ビジネス・サービス設計、データサイエンス・エンジニアリングの領域についても、「事業理解」や「技術動向把握」レベルのスキルが最低限必要となります。

存在しないスーパーマンを探し続けるようなことがないように、自社が必要としている人材がどういった役割・スキルなのかを考えるところから始めましょう。

当社では、各社のDX戦略および連動するデジタル人材戦略に合わせた人材育成プログラムの企画・設計を支援しております。

①DX案件推進を通じたOJTプログラム

当社のコンサルタントがDXの推進を統括する立場や、PoCなど個別プロジェクトの遂行メンバーとして参画し、DX推進を支援しながらOJTのメンターを行います。当社には事業会社での実務経験を有するコンサルタントが多数在籍しており、DXの現場の泥臭いお悩みや派生的な課題にも対応いたします。

具体的には、デジタル人材に求められるスキルセットに応じ、備えるべきスキルを一覧化した「OJTシート」を提供します。求めるスキルセットに合わせてOJTシートをカスタマイズして、当社コンサルタントがOJT（具体的には、目標設定、取り組み指導、達成評価など）を支援します。

＜なぜOJT中心の育成なのか＞
座学だけでは、デジタル人材に求められるスキルの全ては身に付きません。 基本的なビジネススキルや体系的知識などの認知的スキルは座学で習得可能ですが、実行力、課題発見力、働きかけ力、企画力などの非認知的スキルは、OJTの方が効果的です。 また、育成対象者本人が直面していない問題は、本人に「刺さらない」ため、OJTで日々の業務の困りごとを解決しながらスキル習得した方が、定着もしやすいです。

②対象者に応じた研修コンテンツを提供

対象者のバックグラウンドに応じて、基礎的なスキル習得に向けた講義形式の座学研修や、ワークショップ・ハンズオン（実習）形式の集中研修なども同時に実施します。当社は充実した研修コンテンツを保有しており、実務経験豊富な当社社員が研修を実施します。また、提携企業の提供する研修コンテンツの紹介や、既存コンテンツ活用を前提とした再構成にも柔軟に対応可能です。

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当社では、デジタル人材に関する調査・研究に基づく知見の一部を公開しています。
独自レポートでは、DXにより導かれる顧客提供価値の変革、役割に応じたDX人材のパターンと対応するスキルセット、および育成方針と方法論をより詳しく解説しています。
前述のお役立ち資料ではDX人材に必要なスキルセット（簡易版）を確認いただけます。

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