メイン画像

万博の再定義──大阪・関西の経験から見えたもの

閉じられた祝祭から都市・市民に開かれた文化的実験場へ
2025年10月01日
今村 治世

万博推進室今村 治世

SHARE
X
PRINT

OPINION

大阪・関西万博がまもなく閉幕を迎える。従来の「展示会」から、来場者・市民・都市空間が参加・共創する「社会的現象」へ。多くの新しい試みが、大阪・関西万博は従来の万博像を大きく変革する挑戦の場をもたらした。今、改めて問う。万博とは何か? 大阪・関西万博とは何だったのか? このオピニオンでは、大阪・関西万博の企画段階から現場実行、レガシーづくりまで一貫して携わってきた当社研究員が、その経験を踏まえ「万博の再定義」を試みたい。

はじめに—筆者経験に基づく万博再定義の試み

私は2018年の大阪・関西万博の開催決定以降、当社の万博推進室のほか、大阪府、博覧会協会、自らが理事を務める一般社団法人demoexpoなどさまざまな立場でこの博覧会に関わり続けてきた。企画の初期段階から現場での実行、そしてレガシーを見据えた取り組みまで、通算で7年を超える時間を共にしてきた経験は、単なる一事業の関与を超えて「万博とは何か」を問い直す契機となった。その実感を踏まえつつ、計画(BEFORE)、実行(DURING)、レガシー(AFTER)の3段階から、私自身の視点による「万博の再定義」を試みたい。
万博レガシーを考えるイベントでの対談の一幕
万博レガシーを考えるイベントでの対談の一幕

BEFORE EXPO—計画段階での変化

万博は長らく「万国博覧会」と呼ばれてきた。その名の通り、国家が主語となり、産業や技術の成果を誇示する場であった。だが21世紀に入り社会課題の多様化、価値観の流動化の中で、国が一方的に1つの解を提示するだけではもはや十分ではなくなった。私が関与した2018年以降の計画段階で強く意識されたのは、「万国」から「万人」への転換である。つまり、特定の国家や企業の展示ではなく、多様な個人や市民社会が交わる「万人博覧会」への変化だ。その1つの例は「テーマ事業プロデューサー」の存在である。8人のプロデューサーが「いのち」というテーマをそれぞれの解釈で捉え、発信を試みた。

その背景には、SDGsに代表される地球規模課題の存在がある。気候危機、人口動態の変化、感染症対策、格差是正や多様性の尊重といった課題は、国家の威信を競うだけでは解けない。むしろ生活者一人ひとりが組織や国境といった立場を超え、「自分ごと」として考え、行動を起こす必要がある。そのため万博も、サービスを享受するだけの受動的なものから、共につくり上げる共創型への移行が不可欠となった。いわゆる「関係人口」を重視し、来場者や地域の市民、遠隔地から関わる人々までが担い手となることが求められた。

また従来の万博は会場や関係者だけに閉じる(CLOSE)傾向が強かった。しかし、大阪・関西万博では、都市空間や市民生活に開く(OPEN)ことが計画当初から重要とされた。夢洲という人工島の会場だけではなく、大阪、さらには関西一円のまちごとを巻き込む仕掛けが試みられた。私自身も各種の発信や、「まちごと万博」「EXPO酒場」などの活動を通じ、会場と都市、来場者と市民をつなぐ役割を試みた。この万博の特徴の1つであったクリエイティブ(ロゴマークやミャクミャク)の二次創作の拡大もその1つの象徴となった。ここに「閉じた祝祭」から「開かれた社会実験」へと移行する新しい万博像の萌芽があった。
ミャクミャクがお出迎え
ミャクミャクがお出迎え

DURING EXPO—実行段階での変化

実際に博覧会が始まると、私が最も強く実感したのは「SNS万博」という新しい特徴である。かつて万博は会場を訪れた人々だけが体験できる場であった。しかし2020年代の万博は、SNSを通じて会場外にまで波及し、情報の広がりが来場者数や世論を大きく左右した。良い情報も悪い情報も瞬時に拡散され、運営の透明性が常に問われることとなった。

この状況はリスクであると同時に、改善のための契機でもあった。批判や要望が可視化されることで、現場の運営は即座に修正を余儀なくされた。市民が単なる観客ではなく、SNSを通じて万博の改善に関与する「共創の担い手」となったのである。実際、パビリオンの待ち時間に関する投稿が契機となって運営改善が行われた例や、SNS上の声から派生して新しいイベントが立ち上がった例もあった。いくつもの人気のスポットがSNSにより生まれた。こうした即時的なフィードバック・共感共有の仕組みは、これまでの万博には見られなかった特質である。

さらに、SNSによる波及は参加者層を広げた。会場に足を運べない人々も、オンラインを通じて体験を共有し、企画に参画した。現場にいる人々がライブ配信や投稿を行うことで、遠隔地の人々も議論に参加し、提案や批判を加える。その結果、企画者・運営者・来場者が互いに影響しあうダイナミズムが生まれた。ここに万博が「展示会」から「参加する社会現象」へと変化する姿を見ることができる。
ダンスで魅了するキルギスの女性
ダンスで魅了するキルギスの女性

AFTER EXPO—レガシー段階での変化

では、この経験は未来にどう生きるのか。万博のレガシーという観点で考えると、もちろんパビリオンや大屋根リングを代表する建造物をどう残すのかといった議論は重要となるし、今回の万博の新しい取り組みの1つである「ミャク市」では多くの物品のリユースが促進されている。それらの動きと並行して重要とされるのはソフトレガシーの議論である。すなわち、万博を一過性の祝祭に終わらせるのではなく、社会に根づく仕組みとして残すことが求められる。大阪という都市では、地域と世界をつなぐ交流の文化、共創の精神を持続的に培うことがレガシーとなるだろう。実際に共創を試みた市民主体のイベントは、博覧会終了後も継続される可能性を秘めている。

ここで重要なのは、万博の主語を「行政」や「国」から「市民」へと広げることだ。計画・実行の段階を通じて、市民が主体的に関わり、共につくり上げる経験を積んだ。こうしたプロセスをレガシーとして残すことで、次の国際イベントや地域社会づくりに活かすことができる。例えば、若い世代が多国籍の仲間と出会い、国際的なネットワークを築いた経験は、将来のキャリアや地域活動に必ず良い影響を与えるだろう。

万博は「未来のための1回限りの実験」ではなく、「未来を共に形づくる連続した場」であるべきだ。特にホストになった大阪は、今回の万博のコンセプトである「未来社会の実験場」を継続して、日本を代表する、アジアを代表する「実験場」として今後存在を示していくことが求められる。大阪・関西万博を契機として、世界に開かれた共創の文化が都市の中に根づくならば、それは単なるイベントを超えた社会的変革の芽生えとなる。
オランダパビリオンチームとの対談の様子
オランダパビリオンチームとの対談の様子

おわりに—都市と市民に開かれた文化的実験場へ

「万博の再定義」とは、展示手法や制度を修正することではない。それは「誰が主役か」を問い直す営みである。かつては国家や企業が主語であった万博が、今や市民や個人を巻き込む共創のプラットフォームへと変わりつつある。技術の見本市から、共に未来をつくる場へ。閉じられた祝祭から、都市と市民に開かれた文化的実験場へ。それらの道程を踏まえ、大阪・関西万博は、次なる時代の万博像を世界に提示する大きな契機となった。
EXPO KANPAI NIGHT 50を超える海外館スタッフが大集合
EXPO KANPAI NIGHT 50を超える海外館スタッフが大集合