コラム

3Xによる行動変容の未来2030最先端技術

ヒューマン・デジタルツインの将来:心のシミュレーションが可能になる未来社会の姿

心とデジタルの融合(4)

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2025年11月28日

先進技術センター森下慶也

松本昌昭

3Xによる行動変容の未来2030
ヒューマン・デジタルツイン(HDT)は「人の心」をデジタル化してサイバー空間上にモデル化する技術です。人間一人ひとりの心理的特性を精緻にモデル化できれば、きめ細かくパーソナライズしたサービスの提供が可能になります。あるいは、年齢層や地域など集団単位の心理的特性を把握して、効果的なマーケティングにつなげたり、人類共通の心理的特性をシミュレーションしてユニバーサルデザインに活かしたりすることも可能です。このように、人の心をどの程度の抽象度でモデル化するかによって、期待される用途も課題も異なります。このコラムでは、この抽象度に応じた3タイプの分類に基づき、それぞれの活用事例やリスク、活用促進に必要な視点を示します。

心のシミュレーションを可能にするモデル化の3タイプ

HDTは人の心理的特性をデジタル空間に再現する技術であり、人の心をモデル化した際の抽象度に応じてType G、Type C、Type Pの3つに分類されます(図表1参照)。モデルが具体的であればあるほど、感情や価値観、意思決定の傾向まで精緻に再現できるため、個々の心理状態に合わせたきめ細やかな介入※1なども可能になります。また、HDTで人の反応や社会的影響を仮想的に再現し、施策やサービスの効果を事前に評価することも可能になります。

このコラムでは、HDTの3つのタイプについて、それぞれの特徴的な用途、期待されるリターン、そして内包するリスクを解説します。また、その活用がもたらす社会的影響と活用促進に向けて必要な視点を考察します。

なお、Type G、Type C、Type Pの3分類の基本的な考え方については、コラム「ヒューマン・デジタルツインとは何か?」を参照してください。
図表1 HDTの抽象度別の3つの分類
HDTの抽象度別の3つの分類
三菱総合研究所作成

Type G:人類共通の心理的特性によるシミュレーション

HDTのうち Type Gはモデル化の抽象度が最も高く、人類共通の普遍的な心理的特性を再現できるため、汎用的な心理のシミュレーションによる評価・理解の用途に強みがあります。

例えば、HDTを利用した心理実験や社会実験のシミュレーションは、仮想的に被験者を再現することで、短期間・低コストでプライバシーリスクなしに事前のスクリーニングを可能にします。このタイプを活用すれば、人類の普遍的な傾向を正確に再現したシミュレーションを実現可能です。ユニバーサルデザインの検証や広告・サービスの受容性テストなど、普遍的な心理の把握が必要な分野での幅広い応用が期待できます(図表2参照)。

一方で、普遍的な心理的特性の再現を悪用され、テロや犯罪で効率的に社会に大きなダメージを与える手法の計画・シミュレーションなどに使われる恐れがあります。倫理審査を回避しやすくなることで、社会的偏見を助長する研究や倫理規範に反する実験が増える可能性にも注意が必要です。また、汎用的な心理のシミュレーションは社会制度や政策設計などに広く活用可能な一方で、精度の低いシミュレーション結果を完璧なものと信じて用いてしまうことで、社会制度や政策などの設計に悪影響を及ぼす可能性もあります。
図表2  HDTのシミュレーションでさまざまな課題を感情ベースで見つけているイメージ
HDTのシミュレーションでさまざまな課題を感情ベースで見つけているイメージ(入り口の混雑や荷物を運ぶルートの複雑さ、空調の偏りなどの課題を見つけ、複数のデザインを比較する比較評価を行っている)
入り口の混雑や荷物を運ぶルートの複雑さ、空調の偏りなどの課題を見つけ、複数のデザインを比較する比較評価を行っている

三菱総合研究所作成

Type C:属性別の心理的特性による最適化

HDTのうちType Cは、類型化された人の心をモデル化したものです。年齢層や地域といった集団単位に特有の属性に基づく心理的特性を反映できる点に特徴があります。集団単位の心理的特性を反映する点でType Gよりも具体性が高く、後述のType Pよりも汎用性が高いため、評価と行動への介入の両方を得意とする、バランスのよい「中間型」といえます。

Type Cによるシミュレーションを活用すれば、例えば、属性別の心理的特性に基づいた提案や、デザインの受容性の定量的な測定などが可能になります(図表3、4参照)。属性別のデザインの受容性が定量的に測定できれば、事例分析や定性的評価でなく、定量的評価に基づいたデザインの精緻化が可能になります。これは、特定層に向けた選挙ポスターや公共政策の啓発、行政文書の文言調整などでの活用が期待されます。また、広告やマーケティングといった場面で、「どう届ければ最大の効果を得られるか」を見極めるためのツールにもなります。

一方で、HDTの政治や広告での利用に関する規制は、現時点で未整備です。そのため、例えば特定の集団の投票を意図的に変容させるための誤情報なども、容易に設計・作成できる可能性があり、それを未然に防ぐ手段も限られます。実際、過去には心理分析を利用して有権者の投票行動に影響を与えたとされる事件※2が世界的に大きな議論を呼んでいます※3。また、属性ごとの最適化が進む一方で、その活用が意図せず社会的偏見や固定観念を助長する可能性にも注意が必要です。
図表3 属性別の心理的特性を反映したHDTが休暇の過ごし方を提案するイメージ
属性別の心理的特性を反映したHDTが休暇の過ごし方を提案するイメージ(HDTが興味、余暇の長さ、収入などを基に、傾向から休暇の過ごし方を提案している)
HDTが興味、余暇の長さ、収入などを基に、傾向から休暇の過ごし方を提案している

三菱総合研究所作成
図表4 属性別の心理的特性を利用してメッセージを最適化するイメージ
属性別の心理的特性を利用してメッセージを最適化するイメージ(健康増進のメッセージを属性ごとに最適化することで、より伝わりやすいメッセージになっている)
健康増進のメッセージを属性ごとに最適化することで、より伝わりやすいメッセージになっている

三菱総合研究所作成

Type P:個別の心理的特性によるパーソナライズ

HDTのうちType Pは、個々人の心理を最も精緻にモデル化した、個別性・具体性の高いタイプです。個人ごとのリアルタイムな心理的特性に基づいて働きかけを行える※4ため、パーソナライズされた支援や行動変容など、個人単位の心理への介入に特に適しているといえます。

例えばECサイトでは、閲覧履歴やクリックに加えて感情状態をリアルタイム解析することで、過去の傾向だけではなく現在の心理状況に即した商品表示や価格調整を行うことが可能になります。値下げの時期や幅、対象を個別に最適化することで、購買体験と収益の両立も図れます。これはパーソナライズの一例であり、医療では患者の心理に合わせた治療提案、教育では学習スタイルに応じた教材提示など、幅広い応用が見込まれます(図表5参照)。

一方で、不当に高い価格で買わせるといった悪用の恐れもあります。常時の心理状態監視は心理的負担を負わせ、技術任せの意思決定は自律性を損なう懸念もあります。Type Pを活用したサービスを提供する事業者側は、感情データというセンシティブな個人情報※5を保持するリスクを負う必要があります。
図表5 個別の心理的特性に応じて行動を提案するイメージ
個別の心理的特性に応じて行動を提案するイメージ(HDTが疲労を検知し、疲労回復に結び付く行動の提案をしている)
HDTが疲労を検知し、疲労回復に結び付く行動の提案をしている

三菱総合研究所作成

HDTの活用促進のカギを握るType Cの社会浸透

HDTは広い応用可能性を持つ一方、リスクも多様です(図表6参照)。

心理モデルの抽象度が高いType Gは、普遍的な心理的特性を再現することで集団全体の傾向把握や評価を目的とする用途に適しています。これは個別の心理状態には影響を与えず、リスクが比較的小さいという大きな利点があります。一方で、普遍的な心理的特性に基づくため、個別に特化した対応や介入には向いていません。

対照的に、Type Pは個々の心理的特性に基づくため、個別に特化した対応や介入にも適しています。同じ技術水準で比較した場合、抽象度が高いType Gよりも心理的特性の再現精度は高くなる傾向にある※6と考えられ、さまざまな分野で大きな可能性を秘めています。しかし、その特性ゆえにセンシティブな個人データの利用を必要とし、プライバシー侵害やデータ漏洩に伴う深刻なリスクが伴います。

このように、Type Gは抽象度の高さからリスクが低い一方で精度に制約があり、Type Pは精度が高い一方でリスクも大きいというトレードオフの関係や、適する用途の違いを持っています。

中間に位置するType Cは、Type Gの具体性を上げた程度のリスクと、Type Pを一般化した程度の精度をもっており、精度とリスクのバランスが取れたタイプといえます。
図表6 各Typeの用途・リスク・精度の傾向
各Typeの用途・リスク・精度の傾向
三菱総合研究所作成
これらの点を踏まえると、Type Gのように用途や精度を限定されることなく、Type Pほどリスクに敏感にならなくてもよいType Cは、技術的にも社会的にも実用化が進めやすい選択肢だと考えられます。一方で、Type Gの普遍性やType Pの具体性といった特性がより適している用途もあります。そのため、まずはType Cを中心に社会への浸透を進め、ニーズに応じてType GやType Pを活用していくことが重要です。

HDTの発展には、リスクの低減も欠かせません。リスクを最小化するためのアプローチには、技術的な安全対策の設計、法的取り決めによる規制、そして社会受容性を高めるための活動など、多角的なものが求められます。特にプライバシーや法規制といったリスクは対応の優先度が高く、次回以降のコラムでは、その重要性を含めて詳しく検討していきます。

※1:ここでの介入は、行動や心理に働きかけ、人の考え方や意思決定、選択などに影響を与えることを指します。

※2:ケンブリッジアナリティカ事件:ブレグジット投票や2016年の米国大統領選挙において、Facebook社によって提供されたデータの分析を通じて有権者の心理に働きかけるケンブリッジアナリティカ社の手法が問題視されました。

※3:英国議会は報告書*1内で、ケンブリッジアナリティカ社やデータ提供をしたFacebook社を「民主主義への脅威」として取り上げています。連邦取引委員会はFacebook社に対して50億ドルの制裁金を課し*2、EUでは本事件を名指しし、監査・是正措置・選挙文脈でのデータ保護強化を各機関に要請しています*3。
*1:House of Commons Digital, Culture, Media and Sport Committee “Disinformation and ‘fake news’: Final Report”, Eighth Report of Session 2017–19
https://publications.parliament.uk/pa/cm201719/cmselect/cmcumeds/1791/1791.pdf(閲覧日:2025年10月23日)
*2:Federal Trade Commission, “FTC Imposes $5 Billion Penalty and Sweeping New Privacy Restrictions on Facebook”
https://www.ftc.gov/news-events/news/press-releases/2019/07/ftc-imposes-5-billion-penalty-sweeping-new-privacy-restrictions-facebook(閲覧日:2025年10月23日)
*3:手順ファイル: 2018/2855(RSP) |立法監視所 |欧州議会
Legislative Observatory, European Parliament, “Resolution on the use of Facebook users' data by Cambridge Analytica and the impact on data protection”
https://oeil.secure.europarl.europa.eu/oeil/en/procedure-file?reference=2018/2855(RSP)(閲覧日:2025年10月23日)

※4:必ずしもリアルタイムである必要はありませんが、リアルタイムでの介入は他のTypeと比べて強力な効果を出せるため、主要な用途として取り上げています。

※5:感情データは日本の「要配慮個人情報」には指定されていませんが、要配慮個人情報の定義である「誤利用・漏洩によって差別・偏見・不利益を受けるリスク」と照らし合わせ、ここでは「センシティブな個人情報」と記載しています。

※6:感情認識を個別化したモデルと一般化されたモデルとで精度の比較をした最近の研究では、個別化されていないモデルは圧倒的に精度が低かったという結果が出ています。
Lima, R., Chirico, A., Varandas, R. et al. Multimodal emotion classification using machine learning in immersive and non-immersive virtual reality. Virtual Reality 28, 107 (2024).
https://link.springer.com/article/10.1007/s10055-024-00989-y(閲覧日:2025年10月23日)

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