日本企業にとって、DX推進による生産性の向上は喫緊の経営課題だ。DX推進を担う人材の育成・確保に向けて企業・政府はさまざまな施策を講じているが、目指す姿の実現にはまだ課題が多い。日本のデジタル人材育成はなぜ奏功しないのか? この連載では、デジタル人材が行う業務や求められるスキルを明らかにし、育成・確保のカギとなる人材要件を示す。第1回は、デジタル人材育成・確保が進まない背景を探った上で、人材要件可視化の全体像を提示する。





※1:独立行政法人情報処理推進機構(IPA)「DX動向2024」2ページ「図表 1-1 DXの取組状況(経年変化および米国との比較)」および6ページ「図表 1-8 DXの成果状況(経年変化および米国との比較)」より。
https://www.ipa.go.jp/
※2:DX推進状況調査結果【2025年度速報版】(ニュースリリース 2025.4.10)9ページより。
※3:内閣官房 新しい地方経済・生活環境創生本部事務局「デジタル人材育成の取組」(2025年3月5日)4ページより。
https://www.gender.go.jp/
※4:IPA「DX動向2024」45ページ「図表 4-1 政府系施策の認知・活用状況」より。
※5:今回の作業においては、OpenAIのChatGPT-4oを使用した。
※6:米国O*NETでは、職業固有のタスクに加えて職業横断的なDWAを定義し、職業固有のタスクとの紐づけを行っている。厚生労働省が提供する職業情報データベース「job tag」も「仕事の内容」として職業横断的タスクを定義しているが、粒度が荒い(米国の2,083分類に対して42分類)ことに加えて職業固有タスクとの紐づけが行われておらず、今回のような職業横断的な分析には適さないことから、利用を断念した。