

※令和8年熊本地震で被災された皆さまに心よりお見舞い申し上げます。
※1:内閣府「南海トラフ巨大地震対策検討ワーキンググループ(令和5年4月~令和7年3月)」
https://www.bousai.go.jp/jishin/nankai/
※2:内閣府「首都直下地震対策検討ワーキンググループ(令和5年~)」
https://www.bousai.go.jp/jishin/
※3:DMAT:災害派遣医療チーム、DHEAT:災害時健康危機管理支援チーム、DWAT:災害派遣福祉チーム、JMAT:日本医師会災害医療チーム。
厚生労働省「災害時の保健・医療・福祉分野の連携強化検討会(第3回・資料1・令和8年2月24日)表1)保健医療福祉活動チーム等一覧」
https://www.mhlw.go.jp/content/10600000/
※4:災害関連死の定義:当該災害による負傷の悪化又は避難生活等における身体的負担による疾病により死亡し、災害弔慰金の支給等に関する法律に基づき災害が原因で死亡したものと認められたもの。
内閣府「災害関連死について」
https://www.bousai.go.jp/taisaku/kyuujo/
※5:厚生労働科学研究費補助金研究(国立保健医療科学院)「避難所環境と⼆次的健康被害に関する検討」
https://mhlw-grants.niph.go.jp/system/
※6:ハザードの起源(自然・技術・社会)にかかわらず、健康危機は共通の影響・課題をもたらすことを前提に、リスク削減、備え、対応、復旧を同一のモデルで実施する考え方である。
世界保健機関(WHO)「Emergencies Key approaches to strengthening emergency preparedness and response」
https://www.who.int/europe/emergencies/
※7:恵寿総合病院「第5回 日本サービス大賞『地域創生大臣賞』受賞」
https://www.keiju.co.jp/service-award5/(閲覧日:2026年6月9日)
※8:恵寿総合病院「クロノロジー(災害記録)」
https://tosenkai.com/wp/wp-content/uploads/
※9:2017年NPO法人おーさぁ・健軍くらしささえ愛工房へのヒアリング結果をもとに、2026年6月26日・2026年8月7日に確認
※10:NPO法人おーさぁ・健軍くらしささえ愛工房
http://www.kengun.net/osa/panfu/
※11:熊本県では、地域の誰もが住み慣れた地域で安心して暮らせるよう、歩いて行ける日常生活圏に、地域の誰もが気軽に集い、支え合う地域の居場所「地域の縁がわ」づくりが進められている。
熊本県「地域の縁がわ各団体の活動内容について」
https://www.pref.kumamoto.jp/soshiki/27/
※12:山口大学 地域レジリエンス研究センター 防災・減災グループ「まちの減災ナース特設ページ」
https://ds0n.cc.yamaguchi-u.ac.jp/~cldpm/
※13:読売新聞 防災ニッポン「地域防災に看護師が参画!「まちの減災ナース」育成広がる」
https://www.yomiuri.co.jp/bosai-nippon/biz-article/8548(閲覧日:2026年6月9日)