ヘルスケアのバーチャル化は何を変えるか

高齢社会の深化に伴い医療・介護・健康増進といったヘルスケアの重要性が認識されて久しい。そうした中でコロナ禍における3密回避と利便性向上を目的に、「オンライン診療」に注目が集まったのは記憶に新しい。これにより、今まで進まなかった医療の「リモート化」^※1が急速に普及するのではないかという期待が高まっている。

米国では日本に先駆けてリモート化が進展している。米国のオンライン診療サービス大手のTeladoc Healthは2002年創業の新興企業であるが、その後急拡大し、直近での会員数は約5,400万人にも及ぶ^※2。2022年3月にはAmazonのスマートスピーカー「Alexa」と連携したサービスを開始した。リビングでスピーカーに「医師と話したい」と話しかけるだけで折り返し連絡が入りオンラインで受診できる。

Amazon自身も診断結果を踏まえて自宅に医薬品を届けるサービスを開始している。今や米国では、診療の最初から最後までを在宅で完結可能になりつつある。

一方の日本では、主に2つの要因から普及が進むと考えられる。1つは規制の緩和。今をさかのぼること4年、電話などを用いたオンライン診療が2018年に保険適用となった。しかし普及は限定的だったといえる。初診では利用できず、対象疾患も一部に制限されるなど、比較的厳しい制限が課されたからだ。その後コロナ禍において特例的に利用可能な範囲が拡大され、さらに2022年4月の診療報酬改定で初診での利用も可能になった。疾患による制限も大幅に緩和され、普及に向けた条件がここにきて整いつつある。

医療・介護分野の人材不足の問題がリモート化を促す可能性もある。医療現場については労働環境の改善を目的として、2024年にも医師の時間外労働に上限規制が適用される予定である。介護分野の人手不足も深刻な社会課題となっている。厚生労働省の発表によると、2025年度までに約32万人、2040年度には約69万人の介護職員が不足すると推計されている^※3。

労働時間短縮が求められる中で生産性の向上は経営上の重要課題であり、有効な解決策の1つがリモート化である。例えば、在宅医療や在宅介護の需要増が見込まれた場合、医師や看護師、介護職員がリモートで医療・介護サービスを提供できれば業務の効率化を図れる。医療・介護分野の研究開発でもリモート化が進展する。詳細は特集3「『分散型臨床試験』によるイノベーションの加速」に譲るが、製品開発コストを抑制し、イノベーションを促進することが期待される。

とりわけ、医療のバーチャル化のグローバル市場における注目度が増している。例えば、医療VRサービスを手がける米国スタートアップのAppliedVRは2021年11月に約41億円の資金調達に成功している。

当社は、バーチャル医療の国内市場は2030年に約1,600億円に達すると試算した。内訳で最も大きいのは診療・助言分野であり、約840億円である。オンライン診療における保険適用範囲が拡大することにより、自宅や職場にいながら診療を受けたいという需要が掘り起こされるだろう。そのほかにも疼痛管理^※8に関連して、バーチャル医療を鎮痛剤と併用して服薬量を抑えるなど新しい処置方法が生まれ市場拡大に寄与する可能性が高い。

1,600億円の市場を大きいと見るかどうかは人それぞれだろう。この市場は細かな製品セグメントが集合した「ニッチ市場」であり、個々の国内市場規模は限定的である。ただし、高齢者が多く利用するリハビリテーションへの応用など、日本に先行の利がある領域もある。海外市場への進出も含めると期待は大きいだろう。

今後は残された課題を着実に解決するフェーズに入る。以降では3つの根本的な課題に加えて、事業化、ビジネス化の際に懸念される周辺産業に関連する課題について解説する（図2）。

1番目は安全面の検証である。ヘッドマウントディスプレー（HMD）を装着して見えるバーチャルの世界は普段とは異なり、違和感が生じる。これが起立困難になるほどの、「VR酔い」の原因であるといわれている。特に、高齢者や患者など傷病リスクの高い人への配慮は必須だ。在宅医療に応用する場合も、医療従事者がいない環境での使用を前提とした安全性の検証が求められる。

2番目は身体コミュニケーションの精度向上である。アバター（バーチャル空間における自己の分身）を通じた会話は匿名性を高めるには良いが、表情や身体動作が現実世界よりも粗い場合、間違った受け止め方をされるおそれがある。特に、医療のように繊細なコミュニケーションが求められる場合には留意が必要である。触覚などを含めた表現力の拡張も、改善策の1つといえよう。

3番目はプライバシーの確保である。バーチャル空間での言動は全てデジタルデータとして記録される。心身の健康という機微な情報を取り扱う上で、「本当に信頼できるのか」という懸念が生じる。徹底したセキュリティ対策が求められる。

これら3つの課題は克服可能である。解決に向けた技術開発の余地が十分に残されている。一方、医療のバーチャル化で必要となるHMDなどのハードウエアの普及は、現状では十分と言い難い。当社は今後急速な利用拡大は必然と予測しているが、現段階では医療機関に相応の初期投資が生じることは否めない。初期投資、そして業務の手法を変える際のスイッチングコストに対し、生産性向上による効果などを提示できれば、投資の回収期間が可視化される。医療機関の経営者を説得できるデータの収集もまた、バーチャル化を推進する上での重要施策といえる。