リモート化・バーチャル化が診療にもたらす恩恵

患者中心の視点からリモート化・バーチャル化が進む領域もある。メンタルヘルス不調を抱える患者は、他人に相談しにくい、あるいは治療を受けていることを周囲に知られたくない、といった思いから適切な受療行動につながりづらいといわれている。周りの目を気にせずに自身に合った専門家や治療法につなげる上で、リモート化・バーチャル化が大きく寄与する。

直近の健康経営度調査^※2によると、ほぼ全ての企業がメンタルヘルス対策を実施しているにもかかわらず、3年前と比較してメンタルヘルス不調による長期欠勤・休職者数は増加しており、この領域の対策の難しさが浮き彫りとなっている。当社の試算では、デジタル技術を活用した予防医療が広まることで2030年にはうつ患者を10万人程度抑制することができる。医療費の抑制という直接的な効果に加えて、従業員の労働生産性向上による間接的な経済効果も大きく、健康経営のソリューションとしてのポテンシャルは高い。

米国のLyra Healthは企業向けオンラインカウンセリングサービスを提供している。利用者が自身の情報を登録すると、6,000人以上の中からAIが最適な専門家をマッチングし、自宅からでもカウンセリングを受けることができる。地理的な制約を受けないため、利用者の選択肢を大きく広げることとなる。

没入感を得られるというVRの特性を活かしたソリューションの開発も進められている。スペインのAmelia Virtual Care（旧Psious）はメンタルヘルス不調者へのVR介入プログラムを提供している。同社によると70の国で2万人に対してサービス提供実績があるという。

メンタルヘルス分野でのVR活用の始まりは意外と早く、20年以上前から臨床研究の成果が発表されている。エビデンスも蓄積されつつある中で、今後は主要な治療法の1つとして位置付けられていく可能性がある。