非言語情報のデジタル化で変わるコミュニケーション

デジタル化された非言語情報の応用領域の一例として、テレプレゼンスシステムが挙げられる。さまざまなものが存在するが、ここでは、遠隔通話を、あたかも同じ場所にいるかのような臨場感で行うことができるシステムを指す。

従来のテレビ会議システムとは違って、身ぶり手ぶりや視線などにより非言語情報を適切に伝えることができるため、対面により近い遠隔対話が可能になると期待されている。萌芽事例として、Googleが開発中のProject Starline^※4を紹介する。

言語／非言語情報のデジタル化によって期待できることは、情緒的な遠隔コミュニケーションの実現だけではない。コミュニケーションの「強化」と「拡張」が進むと期待される（図2）。

ここで言う「強化」は、「人と人」のコミュニケーションが密接になるという意味である。例えば、言語の壁は同時通訳アプリやパーソナルアシスタントを使うことで大幅に低くなるだろう。

また、アバターによる適度な抽象化によって、人種や年代の違いなど、円滑なコミュニケーションを阻害するさまざまな要素が緩和される。声色や表情から感情を推定するAIなどを併用すれば、相手の心理状態を科学的に察した上での対話も可能になる。

アバター特有の緩やかな匿名性も、本音ベースでの会話を通じてコミュニケーションを強化する重要な要素である。実際に、心理カウンセリングや一部の接客などでは、スタッフ本人ではなくアバターが対応することでコミュニケーションが活性化した事例が報告されている。

このように、非言語情報によりコミュニケーションが「強化」されることで、社会的孤立の抑制や各種差別の緩和、新しいコミュニティの形成などが進むと期待される。

一方、「拡張」は、人とAIなどの機械や、人と環境（身の回りの事象に付随するさまざまな情報）とのやりとりが、「人と人」で慣れ親しんだ方法で実現可能になるという意味である。

すでに自然言語によるテキストベースでのAIとのやりとりは実現されているが、ボイス・コンピューティングがさらに高度化すれば、曖昧な表現をしたとしても、AIや機械が適切な応答を返せるようになるだろう。表情や身ぶり手ぶりなどのジェスチャーによってAIに意思を伝え操作することが可能となるため、利用者が複雑な手順を覚える必要はなくなる。

また、利用者自身が一切指示しなくても行動内容に即して、AIや身の回りにある機器などが周囲の環境を適切な状態に保つこともできるようになると期待される。作業に集中しているときやリラックスしているとき、就寝前など、生活におけるさまざまな状態に適した環境が、自律的に作り出されるような応用が考えられる。

コミュニケーションの「拡張」により、ICTスキルの高さや低さによらず、誰でもデジタル技術の恩恵を受けることが可能になり、情報格差が縮小すると期待される。

本稿では人間社会に不可欠なコミュニケーションが、言語／非言語情報のデジタル化によって将来どのように変わるかを概観した。

特集2「生体情報のデジタル化とコミュニケーション」では、非言語情報のデジタル化による効用の一例として、人の生体情報のうち、心理情報を科学的に推定することが可能になりつつあることなどを示した。

生体情報は従来、人の健康状態を把握するために用いるのが一般的だった。しかし、生理情報や行動情報の分析が進化して心理情報も把握可能になり、非言語コミュニケーションと組み合わせることができれば、社会の在り方も大きく変わっていくことになる。

特集3「デジタルが行動変容を加速させる」では、行動変容がなかなか進まない理由について、「手段」と「内容」にまつわる2つの技術の面から分析した。その上で、行動促進技術とデジタル技術の融合を通じて個別対象の特性に合わせた非言語コミュニケーションが低コストで実現し、心理情報も科学的に推定可能になれば、行動変容を加速させられるとの考察を示した。

ただ、こうした技術は悪用された場合、被害や新たなリスクを招き、「もろ刃の剣」となりえる点も指摘している。


言語／非言語情報のデジタル化により、さまざまな生活シーンでコミュニケーションの変革がもたらされる。当社はさまざまな顧客との共創によりこの変革の一翼を担い、さらに豊かなコミュニティ形成に寄与していきたい。