コラム

社会保障とヘルスケアの未来ヘルスケア

求められる全世代型のがん教育

子どもから大人まで必要な「がんリテラシー向上」

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2025年04月04日

社会イノベーション部門 ヘルスケアビジネスグループ小峰えりか

ヘルスケア
医療技術の進化などにより、近年「がん」は「治る病気」になりつつあり、「治療」と「就労」を両立できる時代を迎えている。一方で、こうしたがん治療の最新事情を知る機会はこれまで決して多くなかった。小中高では「がん教育」が始まったが、子どもだけでなく成人も含めた、全世代型のがんリテラシー向上の機会を創出していくことが必要であろう。三菱総合研究所でもこの観点から、がんリテラシー向上のためのサービス「健康エール」の提供を開始した。本コラムでは、がん治療のトレンドを概観した上で、がんリテラシー向上策の意義と可能性について考えてみたい。

小中高で始まった「がん教育」

「がん」は一生涯で2人に1人がなる病気として知られているが、小中高の学校でがん教育が始まったことをご存じだろうか。学習指導要領が改訂され※1、2017年から小中高でそれぞれの発達段階に応じたがん教育が実施されている。文部科学省の報告※2によると、保健体育の教科書にがんに関する基礎知識が掲載されているほか、医師やがん経験者などの外部講師を招いた講義・講演会などが実施されている。がん教育推進のための教材・補助教材として多様な動画や資料も文部科学省が公開している。

がん教育が始まった背景は、がん対策基本法のもと策定されたがん対策推進基本計画(2012年6月)で「がんに対する正しい知識とがん患者に対する正しい認識をもつよう教育すること」という目標が示されたことにある※3。「がんは重要な課題であり、健康に関する国民の基礎的教養として身に付けておくべきものとなりつつある」※4として、がんの知識は全国民が知っておくべきものと位置づけられた。

がんで亡くなるリスク

日本での死亡原因の1位はがん(悪性新生物(腫瘍))であり、2023年には全死亡者数の24.3%にあたる38万人ががんを理由に亡くなっている※5。生涯のがん罹患率※6は男性62.1%、女性48.9%と2人に1人の確率であり身近な病気である。

がんは、かつて「不治の病」というイメージが強かったが、近年は「治る病気」となりつつある。10年生存率はがん全体で50%を超え、女性の罹患者数が多い乳がんの10年生存率は82.5%、男性の罹患者数が多い前立腺がんでは84.0%となっている※7。

がんと就労

がん治療のトレンドは日常生活との両立である。生産年齢とされる15~64歳のがん罹患者(新たにがんと診断された人)は2~3割を占める※8。働く世代のがん患者にとって入院や定期的な通院、心身の負担を伴うがん治療と就労の両立は大きな課題となるが、近年は就労を継続しながら、がんの治療をするケースが増えている。
図表1 悪性新生物の外来・入院患者数推移
悪性新生物の外来・入院患者数推移
出所:厚生労働省「令和5年(2023)患者調査」を基に三菱総合研究所作成
https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/kanja/23/index.html(閲覧日:2025年3月31日)
背景にあるのは、内視鏡など手術時の傷が最小限で済む低侵襲手術の普及や、放射線療法・化学療法の進展によりがん治療の入院日数が減り、また、長期間入院するのではなく手術後に通院で抗がん剤の投与を行うといった治療の選択肢が出てきたことなどがある。

がん治療と仕事の両立を支援する制度の整備も進められている。がん対策基本法には2016年の改正時から、がん患者の雇用の継続などに配慮することが事業主の努力義務として明記されている。つまり、職場には、がん患者のサポートが求められているのである。

医療機関側での支援体制も整備されており、がん診療連携拠点の病院には「がん相談支援センター」が設置され、がん患者は就労継続ための相談、休職・復帰に関する相談、休職中の経済的な相談などができるようになっている。

このように、がんは「治る病気」「働きながら治療する病気」に変わってきており、医療機関・職場での両立支援の環境も整いつつあるが、がん告知による精神的負担は大きく、職場への相談をする前に、診断直後~治療開始前の時期に退職してしまう人が少なくない。がんを治療しながら仕事を続ける選択肢があることを患者本人が知っていれば、また職場や医療機関での両立支援について知っていれば、早まった退職を防ぐことができるかもしれない。「がんになっても仕事を辞めなくてもよい」ということを一人ひとりが知り、社会全体としてがんと就労の両立をサポートする気運の醸成が重要である。

がんリテラシー向上の必要性 全世代にがんを学ぶ機会を

このように、がんを取り巻く状況は以前と比較して変化しており、「がん」への認識を改める必要がある。前述のとおり、子どもは学校で実施されるがん教育で新たに「がん」について習得する機会があるが、成人は自ら必要な知識を習得していかなければならない。しかしながら、がんやがん検診の情報を個人で日常的に収集し、知識をアップデートしていくのは難しい。自分自身ががん検診後に精密検査を受けることになったり、家族ががんと診断された状況になったりしないと、自らがんについての情報を検索することもないのではないだろうか。早期発見・早期治療のためには、がん予防、治療などの正しい知識を国民一人ひとりがあらかじめ身に付け、がんに罹患した際の準備をすることが望まれる。がんリテラシーは、自分だけでなく家族や職場の同僚など身近な人ががんになった時に、それを支える際にも活かされるだろう。がん教育は子どもから成人まで全世代を通じて取り組むべき課題である。

LINEを活用した「がんリテラシー向上」のためのツール

三菱総合研究所では健康保険組合、自治体などに向けた保健事業支援サービス「健康エール」を提供している。LINEを通じて被保険者・被扶養者に特定健診・がん検診などの受診案内を行うとともに、生活習慣病やがんに関連した情報発信を行っている。また、健康エールではナッジ理論※9を取り入れ、利用者の健康に対する意識変容・行動変容を促進し、特定健診・がん検診受診率向上に貢献している。2025年1月現在で登録者は全体で11万人を超える。

国のがん教育の推進強化を受けて、「健康エール」では新たなサービスとして「がんリテラシー向上のためのコンテンツ」を開発した。がんに罹患するリスクやがん予防・早期発見のための知識、がん検診の適切な受診に関する情報を届けることで、子どもから大人までの「全世代型のがん教育」を実現するのが狙いである。日常で利用する機会の多いLINEというツールを活用することで、日々の生活の中でがんの知識を身に付けていくことが可能となる。
図表2 がんリテラシー向上のためのコンテンツ例
がんリテラシー向上のためのコンテンツ例
三菱総合研究所作成
がん教育、がんリテラシー向上によって、健康保険組合や自治体が実施するがん検診受診率の向上を目指している。がんは他人事ではなく自分が罹患するリスクが十分あること、また初期のがんは自覚症状がないケースも多いため自身での発見が難しく、早期発見にはがん検診受診が重要であることを、多くの人が認識し、一人ひとりががん検診受診という行動を自らとるようになってほしい。

当社は「健康エール」を通じて、全世代型のがん教育の取り組みを広め、多くの人にがんを知る機会を提供して、国の第4次がん対策推進基本計画で掲げられる「誰一人取り残さないがん対策を推進し、全ての国民とがんの克服」を実現していきたい。

※1:文部科学省「中学校学習指導要領(平成29年告示)解説 保健体育編」
https://www.mext.go.jp/content/20250213-mxt_kyoiku01-100002608_2.pdf(閲覧日:2025年3月31日)

※2:文部科学省「第83回がん対策推進協議会 資料2-2 文部科学省におけるがん教育の取組について」
https://www.mhlw.go.jp/content/10901000/001000334.pdf(閲覧日:2025年3月31日)

※3:厚生労働省「がん対策推進基本計画(平成24年6月)」
https://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-10900000-Kenkoukyoku/gan_keikaku02.pdf(閲覧日:2025年3月31日)

※4:文部科学省「学校におけるがん教育の在り方について(報告)」
https://www.mext.go.jp/a_menu/kenko/hoken/1369993.htm(閲覧日:2025年3月31日)

※5:厚生労働省「令和5年(2023)人口動態統計(確定数)の概況」
https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/jinkou/kakutei23/index.html(閲覧日:2025年3月31日)

※6:国立がん研究センターがん情報サービス「がん統計」(全国がん登録)2020年データ

※7:国立がん研究センターがん情報サービス 「院内がん登録」2012年10年生存率集計

※8:国立がん研究センターがん情報サービス「がん統計」(全国がん登録)2020年データ(2020年では全罹患者のうち15~64歳は24.0%)

※9:行動経済学に基づく人の行動特性に着目して行動を促す手法・理論のこと。