農作業への関与がもたらす健康効果とは?

「農との関わり」と生活者・社会のウェルビーイング(1)

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2026年11月18日

政策・経済センター足立裕哉

食と農のミライ
疾病予防・健康増進が社会全体の課題となる中、その一手段として「農との関わり」に着目したい。このコラムでは、農作業への関与がもたらす効果を整理した上で、農に関心がありながら関われていない層がどの程度広がり、何が実践を妨げているのかを分析する。その上で、多様な関わり方を用意する先進事例から、生活者と地域社会のウェルビーイング向上への道筋を考える。

予防・健康増進の推進と「農との関わり」への着目

病気になってから治療するのではなく、日々の暮らしの中で健康を保ち、誰もが自分らしく活躍し続けられる状態をつくることが、社会全体の課題となっている。「経済財政運営と改革の基本方針2026」(骨太の方針2026)※1でも、国民のWell-being(ウェルビーイング)の向上と健康寿命の延伸を図り、誰もが社会の担い手として活躍できる日本を実現するための「攻めの予防医療」が掲げられるなど、予防や健康づくりの重要性が一段と高まっている。ここでは、予防・健康増進の一手段として、「農との関わり」に着目したい。一口に「農との関わり」といっても、その形は家庭菜園や市民農園、収穫体験などさまざまである。このコラムでは、こうした幅広い形で継続的に農作業と接点を持つことを「農との関わり」と呼ぶ。

農作業への関与により期待される効果は図表1の通り、身体(Physical)・こころ(Mental)・社会(Social)という3つの側面から整理できる。いずれの側面についても、国内で行われた調査研究により、「農との関わり」と良好な健康状態との関連が報告されている※2。
図表1 農作業への関与により期待される効果の整理
農作業への関与により期待される効果の整理
出所:国内の調査研究報告を基に三菱総合研究所作成
これら3つの効果は一律に現れるとは限らない。効果を十分に引き出すには、関わり方と関わる人を丁寧に見ていき、「農との関わり」を広げていく必要がある。では、そもそもこうした「農との関わり」を求める人は、日本国内にどれだけ存在するのだろうか。

「農との関わり」の潜在市場の大きさ

「農に関わりたいと思っているが、実際には関われていない」人々(20~60代)を、以下では「農に関わりたい潜在層」、または単に「潜在層」と呼ぶ。

当社が実施したアンケートからは、この「潜在層」は特定の地域や性別、世代に偏らないことが分かった(図表2)。「農に関わりたい潜在層」は、農との物理的な距離が遠い都市部でも、都市部でない地域と同様に該当地域の人口ベースで約10~11%の割合で存在している。農作業をしたい人に占める、農作業に関われていない人の割合は、都市部に近い住民ほど高くなっており、都市部ほど「農との関わり」を持ちづらい現状が推察される。また、性別・年代別で見ると、性年代を問わず約25%が「農との関わり」を希望している。一方、希望しながらも実際には関われていない「潜在層」は、男性で約9~10%、女性で約11~13%を占めることが分かった。
図表2 田畑で農作業をしたい人(20~60代)の割合の地域別・性年代別比較
田畑で農作業をしたい人(20~60代)の割合の地域別・性年代別比較 地方公共団体の区分での比較
田畑で農作業をしたい人(20~60代)の割合の地域別・性年代別比較 性年代区分別での比較|男性
田畑で農作業をしたい人(20~60代)の割合の地域別・性年代別比較 性年代区分別での比較|女性
出所:三菱総合研究所「生活者市場予測システム(mif)」アンケート調査※3
これらの結果を基に推計すると、農作業に興味がある層(20~60代)は、日本全体で約1,800万人存在し、その中で「関心はあるが関われていない潜在層」は約800万人にのぼると試算される(図表3)。「農との関わり」には、まだ掘り起こされていない大きな潜在的な需要があると言ってよいだろう。
図表3 農業に関心はあるが関われていない潜在層(20~60代)の推計
農業に関心はあるが関われていない潜在層(20~60代)の推計
出所:三菱総合研究所「生活者市場予測システム(mif)」アンケート調査、総務省「令和2年国勢調査 就業状態等基本集計」を基に三菱総合研究所推計※4
この潜在層が実際に農に関わるようになれば、その便益は個人にとどまらない。図表1で整理した通り、「農との関わり」は、身体活動量の増加、こころの健康の維持・回復、地域での社会的つながりの形成といった複数の側面に作用し得る。こうした変化が積み重なることで、生活習慣病の予防や重症化の抑制、メンタル面の不調の緩和などを通じて、結果として医療費の適正化にもつながる可能性がある。

例えば、農作業による身体活動を歩行量に便宜的に換算し、国土交通省が示す歩行の医療費抑制原単位を適用すると、1年あたり4,000億円規模の医療費抑制効果が生じる可能性が示される(この試算は、潜在層全員が継続的に参加すること、農作業が既存の身体活動を代替せず純増することなど、強い仮定を置いた機械的な試算である)※5。これは3つの側面のうち身体活動のみを対象とした値であり、こころや社会的つながりに関する効果は含まれていない。参考として、メンタル面の不調に伴う生産性損失を年間約7.3兆円と見積もる推計もある※6。農作業がこれをどれだけ改善するかを直接検証した研究は見当たらないものの、労働人口の中心を占める20~60代の約800万人にアプローチし得ることを踏まえれば、社会全体への波及効果は相応の規模になり得るだろう。

以上を踏まえると、潜在層に対して「農との関わり」を創出することが、個人の健康だけでなく社会全体のウェルビーイングに広く寄与し得ると考えられる。

農への関心はあるのに、なぜ関われないのか

農作業への潜在ニーズは大きいものの、実際の農作業への参加には十分つながっていないのはなぜだろうか。各種のアンケート調査や既往研究からは、その主な要因として、参加に伴う負担や不安と、住民の目的・ニーズに合った関わり方の機会不足が考えられる(図表4)。
図表4 潜在層が農と関われない要因の整理
潜在層が農と関われない要因の整理
出所:以下の調査研究報告を基に三菱総合研究所作成
タキイ種苗株式会社「2026年 家庭菜園に関する調査」
https://www.takii.co.jp/info/news_260304.html(閲覧日:2026年9月24日)
タキイ種苗株式会社「2025年度 家庭菜園に関する調査」
https://www.takii.co.jp/info/news_250304.html(閲覧日:2026年9月24日)
農林水産省「食育に関する意識調査報告書」
https://www.maff.go.jp/j/syokuiku/ishiki/r06/3-8.html(閲覧日:2026年9月24日)
JA共済連(全国共済農業協同組合連合会)「α世代の農業体験と教育効果に関する調査」
https://www.ja-kyosai.or.jp/files/2025/202512-3.pdf(閲覧日:2026年9月24日)
まず、「農との関わり」を始め、継続するには、場所や時間、費用などの負担が伴う。タキイ種苗株式会社が2026年に実施した調査では、家庭菜園の未経験者が感じる障壁として、「場所の確保」が最も多く、「虫・病気対策」「時間がない」「費用がかかる」が続いた。こうした負担や栽培への不安が、関心を実際の行動へ移す際の障壁になっている。さらに、同社の別調査では、家庭菜園を続ける上で直面する主要な課題は経験年数により変化し、初級者から中級者へ移行する3年目に継続率の壁があることも報告されている。「農との関わり」を始めやすくするだけでなく、無理なく続けられる環境を整える必要がある。

一方、既存の受け皿が住民の多様なニーズに十分対応できておらず、農に関心があっても自分の目的に合った参加機会を見つけられないことが、実践との隔たりを生む一因にもなっている。

「農との関わり」に求めるものは、年代や目的、経験によって異なる。農林水産省による調査では、農林漁業体験に参加していない人が求める工夫として、「収穫物の調理体験(32.2%)」や「親子や友人など、いろいろな参加の仕方(31.3%)」が挙げられている。また、JA共済連(全国共済農業協同組合連合会)が2025年に実施した調査では、α世代の子を持つ親の75.7%が子どもに農業体験をさせたいと望む一方、77.7%は子どもができる農業体験の機会は少ないと感じている。

このように、収穫物の調理や親子・友人との参加、子ども向けの体験といったさまざまな関わり方が求められている一方で、こうしたニーズに応える参加機会やサービスが、最も身近である市民農園などでも十分に用意されていない状況がうかがえる。

「農との関わり」を広げるためには、農地や体験機会の数を増やすだけではなく、参加者の負担や不安を軽減するとともに、住民の関心や生活状況を捉え、それぞれに合った参加の選択肢を用意することが重要である。

事例に見る「農との関わり」を広げる取り組み

こうした工夫を取り入れている事例を紹介しよう。「はだの都市農業支援センター」は、秦野市・秦野市農業委員会・JAはだのの3者が共同で設置し、営農相談から市民の農業参画の促進までを1つの窓口で担う組織で、その取り組みの中心にあるのが、秦野市が掲げる「はだのガストロノミー宣言」である。市内で個別に展開されてきた観光農園や農産物直売所、地場野菜を使う飲食店、温泉施設などを体系化し、その土地でしか味わえない体験を通じて、こころの豊かさと身体の健康を同時に満たすこと(=ウェルビーイング)を目指すものである。

同宣言の中では、農に関するライフスタイルとして「健康でゆとりある暮らし」「農ある暮らし」「生業としての農業」という3つのステップを示しており、その中で複数の「農との関わり方」を提供している。以下では、その代表的な取り組みを見ていく。
図表5 はだの都市農業支援センターが提供する複数の「農との関わり方」
はだの都市農業支援センターが提供する複数の「農との関わり方」
注:図表では、主に農作業への参加に関する特徴的な取り組みを中心に取り上げており、同センターは「農園ハイク」や「市民農園」などの他事業にも取り組んでいる。詳細は「はだのガストロノミー宣言」のWebサイトをご参照。
https://hada-know.jp/

出所:公開情報を基に三菱総合研究所作成

はだの農業満喫CLUB(「収穫体験」・「農園オーナー」)

気軽な入口となるのが、JAはだのが会員登録制で行う「はだの農業満喫CLUB」である。収穫・出荷作業の一部を体験する「収穫体験」や、植え付けから収穫まで参加する「農園オーナー」など、年間約30種のメニューを提供している。

期間中の生育管理は園主(生産者)が担うため、農業経験がなく継続的な管理が難しい人でも参加しやすい。この仕組みの要点は、参加者が担う作業の範囲を限定し、場所の確保や日常の管理、栽培の失敗といった負担・不安を生産者側に預けられ軽減できる点にある。

はだのコモンズ体験農園

より継続的に野菜づくりを体験したい人には、同センターが運営する「はだのコモンズ体験農園」が用意されている。種苗や肥料、農具は全て用意されており、専門家による栽培講習会に加えて、ICTを通じて講師や事務局へいつでも質問できる。農園内には利用者が共同で作業する区画が設けられ、隣接するJAはだの本所には休憩や歓談に使える交流サロンもあり、栽培だけでなく共同作業や利用者同士の交流まで体験可能である。

資材の準備や栽培技術の不安を運営側が引き受けることで、「始める」障壁を下げている。加えて、困ったときにすぐ相談できる体制や利用者同士のつながりは、個人の意欲だけに頼らずに関わりを支える仕組みとして、前述した経験年数に伴う継続率の低下という課題にも働きかけ得る。

はだの市民農業塾(「基礎セミナーコース」・「新規就農コース」)

さらに、学びの場として、同センターが運営する「はだの市民農業塾」がある。同塾は、市民農園などの利用者・利用希望者を対象に、座学を中心として野菜づくりの基礎を年12回学ぶ「基礎セミナーコース」や、年間50万円以上の売上を目標に農業参入を目指す人が2年間の実習に取り組む「新規就農コース」などを提供しており、対象や到達点の異なる学習機会が段階的に整理されている。

新規就農コースは、2024年までに109名が修了し、うち94名が秦野市内で就農、修了生が耕作する農地は総計約17.6haに及ぶ(2025年2月時点)。体験や栽培を通じて関心が深まった人に「次の段階」を用意することで、関わりが一過性で終わらずに発展する経路が確保されている。修了生の多くが市内で就農している実績は、市民の「農との関わり」を広げる取り組みが、担い手の確保や農地の保全という地域農業の課題解決にも接続し得ることを示している。
個々のメニューそのものは他地域にも見られるものだが、同センターの特徴は、気軽な体験から継続的な栽培、基礎の学習、そして就農を目指す本格的な実習まで、関与の程度が異なる選択肢を段階的に接続し、1つの窓口で提供している点にある。入口の選択肢を複数用意することで目的や生活状況の異なる人に合った参加機会を提示し、各段階で負担や不安を軽減することで、関心を行動に移しやすくしている。すなわち図表4で示した、潜在層が農と関われない2つの要因に同時に対応する設計であり、農に関心を持ちながら参加できなかった人にも入口を開き、無理のない形で関わりを続けやすくしている。

「農との関わり」を、暮らしの中の選択肢に

「農との関わり」は、必ずしも就農や本格的な営農を目指すものだけではない。収穫体験、週末の栽培、親子での食育、地域での共同作業など、それぞれの生活に合った形で農と接点を持ち続けることにも意義がある。そのためには、初心者への栽培支援や相談体制を整えるとともに、参加者が自分に合った関わり方を選べるようにすることが重要である。

こうした環境づくりで中心的な役割を担い得るのが、地域農業を支えてきた自治体やJAである。自治体やJAには、地域の農業者や農地、住民、学校、地域団体などをつなぎ、それぞれの地域の実情に応じた仕組みを組み立てられる強みがある。これらの主体が連携の起点となり、受け入れる農業者の負担にも配慮しながら参加機会を設計することで、より多くの人に農との接点を開くことができる。

ここでいう農業者の負担とは、例えば、受け入れに要する資材や設備などの費用を誰がどう分担するか、初心者への栽培指導や安全面への目配りに割かれる手間、参加者が管理しきれない区画や利用期間外の農地をどう維持するか、といった点である。これらを個々の農業者に委ねるのではなく、自治体やJAが費用分担の仕組みや指導・相談の体制、農地の管理・調整を引き受けることで、受け入れ側も無理なく関わり続けられる。はだの都市農業支援センターが講習会や相談対応を運営側で担っていることは、その一例といえる。

「農との関わり」は、農業への理解を深めるにとどまらず、自然に触れ、身体を動かし、人とつながり、暮らす土地への愛着を育む機会でもある。こうした価値を広く社会に発信して認知を高めるとともに、医療・福祉分野の施策とも連携していくことで、「農との関わり」を必要とする人に届けやすくなり、コラム冒頭で触れた予防・健康増進への貢献もより大きなものになり得る。誰もが自分に合った形で農と関われる環境を広げていくことは、地域農業を支える新たな基盤となるとともに、一人ひとりの暮らしを充実させ、地域のつながりを豊かにし、ひいては生活者と地域社会のウェルビーイングを高めていくであろう。

※1:「攻めの予防医療」の詳細については、以下のP.30をご参照。
内閣府 「経済財政運営と改革の基本方針2026」(2026年7月)
https://www5.cao.go.jp/keizai-shimon/kaigi/cabinet/honebuto/2026/2026_basicpolicies_ja.pdf(閲覧日:2026年9月24日)

※2:これらの研究の多くは自己申告に基づく横断的な観察研究であり、単一の農園を対象とした事例研究や、通院患者などの特定の集団を対象とした調査も含まれることから、「農との関わり」が健康状態や地域のつながりを改善させたという因果関係を一般の生活者について厳密に示すものではない。もともと健康な人ほど農に関わりやすいという逆方向の関係も否定できず、国内では介入研究の蓄積が乏しく、エビデンスの把握手法そのものが検討課題とされてきた(農林水産省, 2013)。図表1の記述の根拠とした主な国内文献は以下の通り。
・町田大輔・吉田亨(2017)「野菜・果物栽培活動と健康関連要因との関係—都市近郊部在住中高年男性の市民農園利用者に焦点を当てて—」『日本公衆衛生雑誌』64(11), 684–694.
・農研機構(2007)「農作業が有する高齢者の身体機能低下の軽減効果」
・Soga, M. et al.(2017) “Health Benefits of Urban Allotment Gardening: Improved Physical and Psychological Well-Being and Social Integration,” International Journal of Environmental Research and Public Health, 14(1), 71.
・嵐田絵美ほか(2007)「心理的ならびに生理的指標による主としてハーブを用いた園芸作業の療法的効果の検証」『園芸学研究』6(3), 491–496.
・豊田正博ほか(2022)「農福連携で農作業を行う知的障害者および精神障害者の健康改善効果」『人間・植物関係学会雑誌』22(1), 1–12.
・岡愛香梨・松本和浩(2025)「農福連携活動が障害児者および支援職員等に及ぼす効用に関する調査研究」『福祉のまちづくり研究』27, 41–48.

※3:三菱総合研究所「生活者市場予測システム(mif)」の「自家消費を目的として田畑で農作物を育てている」に関して現在の状況および今後の意向を問う設問における、農林漁業従事者を除く20~60代の回答結果を集計。具体的な集計については以下の通り。
・「農作業をしたい割合」は、今後の意向として「そうしたい」「ややそうしたい」を回答した割合
・「何らかの農作業に関われている割合」は、現在の状況として「あてはまる」「ややあてはまる」「どちらともいえない」を回答した割合
・「農作業に関われていない割合」は、今後の意向として「そうしたい」「ややそうしたい」と回答し、かつ現在の状況として「あてはまらない」「ややあてはまらない」と回答した割合

※4:「令和2年国勢調査 就業状態等基本集計」(総務省)を用いて、農林漁業に従事していない全国の性年代別人口に対して、※3で集計した性年代別の「農作業をしたい割合」「何らかの農作業に関われている割合」「農作業に関われていない割合」を乗じて推計した。

※5:以下の条件を基に、歩行による医療費抑制効果を運動強度により換算できると仮定して試算した。
・上記1日1歩あたりの医療費抑制効果は0.065~0.072円
出所:国土交通省「まちづくりにおける健康増進効果を把握するための歩行量(歩数)調査のガイドライン」
https://www.mlit.go.jp/report/press/toshi07_hh_000107.html(閲覧日:2026年9月24日)
・農作業の運動強度は「草むしり」として3.5メッツ、「歩行」の運動強度は3メッツと仮定
出所:厚生労働省「生活活動のメッツ表 2026年1月版」
https://kennet.mhlw.go.jp/tools/wp/wp-content/themes/targis_mhlw/pdf/mets.pdf(閲覧日:2026年9月24日)

※6:メンタル面の不調に伴う生産性損失は、全国の労働者2万7,507名を対象とした調査に基づく推計による。
出所:Hara K, Nagata T, Matoba M, Miyazaki T(2025)“The Impact of Productivity Loss From Presenteeism and Absenteeism on Mental Health in Japan”, Journal of Occupational and Environmental Medicine
同推計では、プレゼンティーズム(出勤しているが本来の能力を発揮できない状態)による損失を約7.3兆円、アブセンティーズム(欠勤・休職)による損失を約0.3兆円、合計で約7.6兆円(GDPの約1.1%)と試算しており、本文中の約7.3兆円はこのうちプレゼンティーズムによる損失額を指す。なお同推計は、精神疾患の診断の有無ではなく、気分の落ち込みや不眠などの主観的な症状の有無に基づくものである。参考は以下。
横浜市立大学「メンタル不調の影響、年間7.6兆円の生産性損失に —GDPの1.1%に相当と試算」
https://www.yokohama-cu.ac.jp/news/2025/20250611hara.html(閲覧日:2026年9月24日)