中東湾岸諸国(ペルシャ湾沿岸のアラブ諸国)は、これまで長年にわたり原油および天然ガスの輸出で自国経済を支えてきたが、脱炭素化に向けた世界的な潮流の中、化石燃料に依存した経済構造からの転換を迫られている。このため、各国は新たな外貨獲得手段として再生可能エネルギーに注目している。
アラビア半島は年間日照時間が3,000時間以上と非常に長く(東京は1,800~2,200時間程度)、太陽光発電に適した地域である。サウジアラビアは2030年までに国内発電の半分を再エネで賄う目標を掲げ、カタールも2030年までに再エネ比率を現状の5%から18%へ拡大する計画を打ち出している。また、オマーンでは風力発電も期待されており、ドゥクム特別経済区では2025年までに約100メガワットの発電能力を目指したプロジェクトが進行中だ。さらに、オマーンでは2022年、UAEでは2023年に相次いで水素国家戦略が発表されるなど、再エネを活用してグリーン水素・アンモニアの生産を行い、将来の輸出資源へと育成する動きも活発だ。
こうした流れを受け、日系企業による中東湾岸諸国でのGX(グリーントランスフォーメーション)関連事業への参入も始まっている。2023年に富士石油や商船三井などによるコンソーシアムがサウジアラビアで製造された低炭素アンモニアの日本向け輸送を行ったほか、JERAがサウジアラビアおよびUAEの現地機関との間でそれぞれ、水素・アンモニアの開発に向けた合意締結を行っている。さらに2024年には、J-POWERがオマーンで、三井物産などがUAEで、それぞれ水素・アンモニア製造プロジェクトへの参画について発表している。
図表1 日系企業による中東湾岸諸国でのGX関連事業への参入動向

出所:各種公開情報を基に、三菱総合研究所作成