サステナビリティ経営の潮流が世界的に加速する今、企業は「何を重要課題とみなすか」を再定義する局面にある。国際社会では「ダブルマテリアリティ」と「シングルマテリアリティ」の2つの概念が台頭しており、2025年現在も、多くの日本企業はどちらを採用すべきか悩んでいる。そこで今回のコラムでは、マテリアリティの概念の変遷に触れつつ、両者の違いを整理し、日本企業が判断する際の糸口を示す。
※1:GRIとは、Global Reporting Initiativeの略称。企業の持続可能性に関する報告を国際的に標準化するためのガイドラインを策定する国際機関。
※2:CSRDとは、Corporate Sustainability Reporting Directive(企業サステナビリティ報告指令)の略称。EUが大企業や上場企業に義務づけるサステナビリティ情報開示に関する規則。
※3:IFRS財団とは、国際財務報告基準財団のこと。国際会計基準審議会(IASB)を傘下に持ち、IASBが国際財務報告基準(IFRS)を策定している。
※4:ISSBとは、International Sustainability Standards Board(国際サステナビリティ基準審議会)の略称。IFRS財団によって設立された国際組織で、企業がサステナビリティ情報(環境・社会・ガバナンス=ESG情報)を開示するための国際的な基準を策定。
※5:SSBJとは、サステナビリティ基準委員会のこと。日本の資本市場で使われるサステナビリティ開示基準を開発している。
※6:EU子会社が大企業、もしくはEU域内上場企業(零細企業を除く)に該当するか、EU支店がEU域内において年間売上高4,000万ユーロ超であること。
※7:報告は2029年から対象となる。