グローバルな技術動向

2010年以降のグローバル特許出願を、キーワードの類似性でクラスタリングしてマップ化したものが図表2です。拡張現実（AR）・仮想現実（VR）や、画像処理・ヘッドマウントディスプレイ（HMD）、視覚以外のセンサー、デジタルツインのようなサイバーフィジカルシステムズやスマートシティなどの9領域に大きく区分できました。現在までの総出願件数を見ると、特にVRや画像処理・HMD、データ／データ処理領域に関連したキーワードで多くの特許が出願されており、関連技術の研究開発が進んでいることが伺えます。

9つの技術開発領域における特許出願数をさらに詳しく見ていきましょう。図表3は、年代ごとに注目領域がどう推移してきたかを示しています。2018年まではAR／VRおよびそれらに重要なHMDや画像処理のような個人向けのサイバー空間利用と、個々のデバイス関連の技術開発が中心であることがわかります。

2019年以降は、VRやHMD、画像処理など視覚に関連した技術開発は既にピークを過ぎて減少傾向にあります。また、触覚以外の感覚に関するセンサー・デバイスの技術開発はいまだ活発ではありません。一方で、デジタルツインやスマートシティのような広域・集団でのサイバー空間利用の技術開発が活発化し、注目される技術開発領域が個人・個々から広域・集団にシフトしています。

そして、デジタルツインやスマートシティ領域の出願件数が本格的に増えるのはこれからです。リアルタイム性やデータ基盤・デバイスの安全性など、社会実装に向け解決しなければならない課題がまだ多いものと考えられます。今後は、より多くの企業が関与しながら研究開発が加速していくものと予想されます。

続いて上位4カ国の、技術開発領域別の出願状況に着目してみます（図表6）。中国の技術開発は9つの領域に満遍なく広がっており、特にデジタルツインやスマートシティなど広域・集団でのサイバー空間利用の技術開発に注力していることがわかります。

一方、米国は集団・広域利用領域が少なく、AR／VRやウエアラブル、触覚デバイスなど個人・個別利用領域に集中しています。日本はHMDや画像データ表示に集中しており、この領域では中国・米国に匹敵していることが伺えます。また、他国であまり活発ではない触知センサーの技術開発も相対的に進んでいることがわかります。韓国は拡張現実や画像情報、車両などのキーワードに関連する一部領域で特許出願が進んでいるものの、それらの領域も中国・米国ほどの出願件数には至っていません。