1970年代のオイルショックから始まる企業のエネルギー使用の合理化の取り組みは、設備の高効率化などによる省エネ、再生可能エネルギーの利用、エネルギーマネジメントによる最適運用など、時代ごとの社会要請に応じてさまざまに深化してきている。また、これらの取り組みはエネルギー消費量の削減だけではなく、コストカット、CO2排出量削減、業務効率化、企業価値向上など、多くの文脈の中でその有効性が検証されつつあり、行政の支援も活用しながら社会への定着が進んでいる。
一方で、政策や民間イニシアチブによって求められる社会的な要請は常にアップデートされており、直近でも多くの変化が生じている。そこで今回、このコラムを含めた全4回のシリーズを通じて、注目すべき以下の動向に関する見通しや、エネルギーの需要家企業に求められる取り組み・ビジネスチャンスの変化について分析したい。
- 第1回:需要家に求められる変化(総論):本コラム
- 第2回:GHG Protocol Scope 2ガイダンスの改定による需要家企業への影響
- 第3回:地域単位での脱炭素化の重要性
- 第4回:デマンドレスポンスや蓄電池活用によるビジネスチャンス