コラム

3Xによる行動変容の未来2030最先端技術情報通信

ネットワーク需要の爆発による電力消費急増にどう備えるか?

電力消費の将来シナリオから見る、技術進展への指針

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2024年10月09日

先進技術センター齋藤達朗

大山みづほ

3Xによる行動変容の未来2030
あらゆる産業でデータの利活用が進むにつれ、懸念されているのが「消費電力の急増」。電力の制約によって、データ利活用が阻害されるような事態は避けなければならない。期待されるのが省電力化につながる半導体技術や光技術の進展である。研究開発を進めていく上でも、将来的に電力消費がどの程度拡大するのか、できるだけ詳細に把握しておく必要があろう。そこで2040年に向けたトラヒック増に伴う情報通信インフラの消費電力への影響について、複数のシナリオで推計・検証を行った。果たして省電力化技術の進展は、電力需要を吸収することができるのか?

トラヒック増に伴う消費電力増の懸念

社会のデジタル化が進むにつれ、データの利活用はデジタル産業で高度化し、リアルな産業に拡大していく。これにより、ネットワーク上でやりとりされる情報量(トラヒック量)は爆発的に増加する。当社試算によれば、日本で十分にデジタル化が進展する場合、2040年までに日本国内のトラヒック量は、2020年の348倍に急増する見込みである※1。データの利活用が制約されるべきではないが、トラヒック増に伴い消費電力が急増すれば電力制約も懸念される。

そこで、現在のネットワーク電力消費の構成をもとに、2040年に向けてどのような技術進展が必要かを検討した。より精緻にはデータの処理・入出力をするデータセンターやユーザーデバイスも含めた全体構造の変化を検討する必要があるが、今回はそのための一歩としてネットワークとそのトラヒック量に限定して概算した。なおデータセンターなどの電力消費の試算に関してはオピニオン2024年8月号※2をご参照いただきたい。

ネットワーク全体で電力効率最適化を図る発想が重要

国内ネットワークの電力消費構成を調査し、図1に整理した。ネットワークの構成も併せて示す。
図1 ネットワークの構成と電力消費の割合
ネットワークの構成と電力消費の割合
出所:(左)総務省「令和2年版 情報通信白書」を基に三菱総合研究所作成
https://www.soumu.go.jp/johotsusintokei/whitepaper/r02.html(閲覧日:2024年10月8日)
(右)田所他「ネットワーク装置の省電力化技術とその応用—ONU・無線LANスリープ技術」『NTT技術ジャーナル』(2014.1)を基に三菱総合研究所作成
まず現在、電力消費の7割を占めるのは無線アクセスネットワークである。アクセスネットワークはネットワークの末端で、基地局と通信端末(スマートフォンなど)を結ぶ部分である。無線アクセスネットワークの中では、基地局の電力消費が大半を占める。情報処理に関わる半導体や、信号増幅に関わるパワーアンプが電力消費に影響する。

次に電力消費が大きいものはコアネットワークである。コアネットワークは基地局と通信網を結び、主に光ファイバーが用いられている。コアネットワークはルーターの消費電力が大きい。ルーターの消費電力には、情報処理に関わる半導体や光トランシーバが影響する。

以上より、ネットワークの電力消費に重要な要素は半導体やパワーアンプ、光トランシーバであり、情報の処理や増幅であることが分かる。ネットワークの主な役割は「情報の伝送」であるが、光ファイバーをはじめとした情報の伝送による消費電力へのインパクトは実は大きくない。そのため、電力消費の抑制という観点で重要となるのは、伝送する情報の分岐や増幅などの処理に用いられる半導体デバイスの技術進展であるといえる。

またネットワークの電力消費量は単体の機能や技術によって決まるものではない。トラヒック量に依存する要素と、基地局の数などネットワークの構成に依存する要素があり、トラヒック量のみに単純に比例するわけでもない。そのため、ネットワーク全体の構成とその中でのトラヒック増減、さらに今後20年間での技術進展による電力効率の増減を踏まえて全体を捉えた試算をする必要がある。

なりゆき任せにせず先端技術の進展・融合の追求を

そこで、情報処理に関わる半導体やパワーアンプ、次世代光技術などの個々の技術進展による電力効率の向上を推計し、その結果をもとにネットワークにおける2040年の電力消費量の増分を試算した(図2)。前述のようにネットワークの消費電力は、トラヒック量に依存する要素と基地局の数などネットワークの構成に依存する要素があるため、ここではコアネットワーク・無線アクセス・有線アクセスに流れるトラヒック量の推移をもとにネットワークの構成などの変化を加味し、それぞれで消費される電力を算出している。その上で、ネットワーク全体での電力消費を、2020年における電力消費を1とした際の相対値として試算した。
図2 2040年のネットワーク電力消費量の増分 3つのシナリオ
2040年のネットワーク電力消費量の増分 3つのシナリオ
三菱総合研究所作成
仮に技術進展を一切考慮しない場合(図中の「技術進展なし」シナリオ)には、基地局数の変化やトラヒック量の増大により、消費電力は2020年の約280倍となる。

これに対し、半導体集積化をはじめとする技術進展などが現状ペースの延長で進むと想定した「なりゆき」のシナリオでは、消費電力は一桁程度低減すると見込まれる。この場合は、トラヒック量の増減による消費電力増加の方が、技術進展による省電力化よりも効果が大きくなる。十分にデータの利活用を進めるためには、今よりも一桁程度多くの電力を情報通信インフラに供給する必要がある。

一方で、複数チップを組み合わせて1つのデバイスとして性能を向上させる「先端パッケージング」などの新しい半導体技術が進展し、光信号の活用で回路内の省電力化を図る「光電融合」なども実現できる「半導体技術・光技術進展」シナリオでは、情報通信インフラ全体で消費電力を200分の1まで削減可能であると推計した。なお、今回の試算ではルーターを光スイッチに全面的に置き換えることまでは想定していない。このシナリオでは、半導体技術・光技術進展による省電力化により、トラヒック量の増加による消費電力増加のインパクトは相殺可能であるといえる(ここで触れた半導体集積化、先端パッケージングなどの技術詳細はオピニオン8月号をご参照いただきたい)。

情報通信による電力消費の急増を回避してデータの利活用を推進するためには、まず技術の進展を現状のなりゆき任せにするのではなく、最先端の半導体技術や光技術の融合と進展を積極的に図っていくことが不可欠である。さらに「全体最適」の視点も重要となる。前述のように、ネットワークの省電力化は半導体やパワーアンプなどの単体の機能・技術だけで決まるわけではなく、基地局の数などネットワークの構成に依存する部分も大きいからだ。ネットワークの構成を踏まえて技術を適切に組み合わせ、電力消費全体の最適化を図る発想が求められる。

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