ビッグデータを活用した人材スキルの可視化

日本企業は近年、職務（ジョブ）実績に基づいて給与を定める欧米流の「ジョブ型人事（職務給）」に注目している。DXとGXの進展に対応したビジネス変革、ワークスタイル改革、柔軟な働き方へのニーズの高まりなどに応えるための方策として、多くの企業でジョブ型人事の検討がなされ、実際に導入も進んできた。

しかし、従来型の雇用慣行と整合させるのに苦心した結果、「日本版ジョブ型雇用」という言葉に象徴されるように、試行錯誤の末に落としどころを見いだせずにいる企業も依然多い。

流動性が高い欧米の労働市場でジョブ型人事は定着していた。ところがDXやGXなどを背景に組織・人材マネジメントに柔軟かつ迅速な変化が求められる中で、職務を明確に定義しつつ一定期間の雇用契約を締結する硬直性がデメリットとして目立つようになった。

こうした状況から、欧米では従業員をジョブや役割を超えて「多彩な技能（スキル）をもった総合的な人格（whole person）」と捉える考え方が支持され始めている。

2022年秋に米国で開催された「HRテクノロジー・カンファレンス&エキスポ」でも、スキルベースでの人材可視化が主な焦点となった。従業員のスキルに基づいて成り立つそうした組織形態は「スキルベース組織」と表現される。

欧米や一部アジア諸国では、オンライン求人広告をクローリング^※1することで、数万にのぼるスキル項目を体系化し、その内容を常時アップデートする動きが進んでいる（図の左側）^※2。各国の労働市場において、現在需要の高いスキルや、そのスキルに対して設定されている報酬水準などについて、過去からの推移を含めて把握可能なデータが、単一の情報体系のもとで整備されている。