製鉄の将来動向

前述の通り鉄鋼は幅広い産業で利用されており、その消費量は各国の景気動向を知る一つの指標となっている。また価格変動性の高い原料炭・鉄鉱石や鉄スクラップなどの需要動向を分析する際にも、鉄鋼の消費量を把握することは欠かせない。

本レポートでは、使用強度仮説をもとに粗鋼換算ベースでの消費量（以下、粗鋼消費量）を予測している。使用強度仮説とは、一人あたりGDPと一人あたり粗鋼消費量の間に以下のような関係があるとする考え方である。

• 二次産業が発展する前の段階の国では、鉄の消費量が少ない農業などを中心とする一次産業が中心であり、一人あたりGDPには一人あたり粗鋼消費量は伸びない。
• その後、鉄の消費量が多い建物・インフラを中心とした投資の増加や、自動車などの製造業の成長に伴い、従前よりも一人あたりGDPに対する、一人あたり粗鋼消費量の伸び率が拡大する。
• やがてインフラなどへの投資が一巡することや、サービス産業の成長、二次産業の海外移転や生産の効率化に伴い、一人あたりGDPに対する一人あたり粗鋼消費量の成長率は鈍化し、一定の水準で落ち着く。

一人あたりGDPと一人あたり粗鋼消費量の間に単純な比例関係はなく、急激な上昇とそれに次ぐ減少を仮定している点に特徴がある。

あくまでも「仮説」であり、すべての国にそのまま適用できるわけではない。たとえば産油国では、一人あたりGDPは多いが、一人あたり粗鋼消費量は少ない傾向がある。他にも、例えば韓国の一人あたりGDPは本来であれば一人あたり粗鋼消費量が減少しはじめる水準に到達しているが、自動車などの輸出用途で粗鋼が消費される量が多いため、一人あたり粗鋼消費量は依然として高い水準を保っている。

各国の足元の産業構造や産業政策を勘案し、どの段階にあるのかを判断しながらモデル化していく必要がある。