プラチナ人材　第2回：「自律的学び」からみたプラチナキャリア

次に働き手の学びの実態を、当社が毎年6月に「生活者市場予測システム：mif^※2」を使って実施している大規模生活者調査（以下、mif調査）を用いて見ていきたい。

図4は、企業や団体の正社員・職員を対象に、図中の脚注に示した「対象とした学びの手段」ごとに、どの程度の人が学び実践しているかを整理したものである。

まず特徴として挙げられるのが、規模の大きい企業や団体に勤務している方が学びを実践している比率が高いことである。従業員数500人以上の企業や団体に勤務している「大規模事業所勤務者」の比率が全体よりも高い。これは、規模の大きい事業所の方が、学びの施策を導入する余力が大きいためであろう。

また、2019年から2020年にかけての実践率をみると、全体では24％から31％と7ポイント、大規模事業所勤務者では26％から34％と8ポイント増加している。コロナ禍で通勤や外出ができない中、空いた時間を学びの実践に回したと推察できる。その後コロナ禍の収束が見られる中でも、この傾向は減少傾向に転じていない。リスキリングの必要性が叫ばれているにもかかわらず、伸びがさほど大きくなく、2023年でも35％程度にとどまっている。

図5は年齢別の実践率を見たものである。これによると、20代の実践率は、全体で47％、大規模事業所勤務者で51％と、年代別で最も高い。この傾向は、年齢が高くなるにつれて下がり、50代では全体で23％、大規模事業所勤務で26%に激減している。なお、60代は50代に比べるとやや高いものの、それでも30%を割り込んでいる。

高年齢層で「学びの実践」を増やしていくことが課題であることがわかるが、定年制の影響も大きいのではないだろうか。すなわち、50代になると「あと○○年で定年になる」とを意識して働くモチベーションも下がり、学びに対する意欲が希薄になっている可能性も否めない。定年の延長や廃止はこうした層に学びの意欲を高める一つの手段と考えられる。

以上、「自律的学び」に関連して、企業による従業員研修や新業務へのチャレンジ支援の取り組みのトレンドと働き手の実態を見てきたが、課題はまだまだ山積である。

ここで、プラチナキャリア・アワードに寄せられた事例を見ていきたい。

2023年の第5回アワードは「社員一人ひとりのライフスタイル、キャリア形成を考慮したリスキリング環境を会社として整備しているか」を重点的に評価した。第1回コラムでも触れたが、最優秀賞を受賞したNECネッツエスアイ株式会社の主な受賞理由は以下のとおりである。