コミュニケーションの技術革新がもたらす未来の社会

オンラインコミュニケーションの制約は、ICTの技術の進展に伴い解消されていくことが見込まれる。相手方の感情や反応が分かりにくい、画面越しで現実感が乏しいといった弱点も、5G通信^※2により画像・音声の品質や精度が高まれば、かなり解消されるだろう。さらに、AIや拡張現実（AR）／仮想現実（VR）技術、五感や身体感覚を伝送する技術が実現することにより、サービスの可能性は飛躍的に広がる。地球規模での遠隔会議や、自分では行けない場所へのバーチャルツアーも可能になる（図）。

オンラインコミュニケーションでは、画像・音声がデジタルデータに変換され、それをAI技術で解析することが可能になる。例えば、相手の感情や理解度も精度高く推測できるようになり、自分の発言で相手が不快だと感じた際に発言を修正する、あるいは講演会で聴衆が話に飽きてきたら話題を変えることなどもできる。音声や表情から感情を解析する技術は、Empath社（日本）、Affectiva社（米国）など各国のスタートアップ企業により開発され、実用化段階に入ろうとしている。

5Gをはじめとする通信技術・性能の進化は、高品質なデータを遅延なく伝送するオンラインコミュニケーションの成長エンジンとなる。加えて、AI技術がリアルタイムな機械翻訳を実現することにより、言語の壁も緩和される。オフラインの機械翻訳ではGoogleやMicrosoft、DeepLなどが精度・品質を高めており、オンラインでの同時機械翻訳の実現も遠くない。AIの対話理解レベルも日進月歩しており、各種の日常業務・対話はAI・ロボットを介して行うことが可能になる。

オンラインとリアルの利点を融合したコミュニケーション革命は、われわれの暮らしのさまざまな場面に、これまでの常識や既成概念をくつがえす新たな方式やスタイルをもたらす。以下、未来の医療、教育、観光の姿に想像を巡らせてみる。

医療分野のオンライン化は、「予兆の検知」「診察・診断」「治療・手術」の各場面で進む可能性が高い。医師・看護師らとの対面（リアル）の機能とAIを含むオンラインサービスを合理的に組み合わせることで、高齢化社会にも対応できる医療、すなわち痒いところに手の届く「癒やし」が広く行き渡る。

病気の予兆検知や診察・診断などは、オンライン活用（医師＋AI）に適した分野だ。ウエアラブルデバイスによる日常健康管理データに加え、自宅用検査キットや検査専門施設などを併用すれば、オンラインでも対面診療と同レベルの診断を受けることができる。これまでAI活用は放射線検査などの画像診断が主であったが、今後、AIの対話技術が向上すれば、問診での活用も現実味を増す。患者側は不安があれば気兼ねなく相談できるだけでなく、供給側でも医療従事者の負担を軽減し、地域医療の医師不足解消にも結びつく効果も期待できる。

治療・手術では、手術支援ロボットが活用されつつあるが、操作の精密性・正確性に優れる半面、「触覚」を感じられないロボットが主流だ。触覚を搭載した手術支援ロボットが一般化し、5Gなど高速通信が普及すれば、遠隔地の専門医が現場の医師・看護師と大量のデジタル情報を即時に共有しながら遠隔手術をすることが可能になる。「見立て」の名医や手術の「神の手」の活躍場面がオンラインを通じて広がっていく（表）。

新型コロナは、世界各地にオンライン教育の急速な浸透をもたらし、新常態として今後も定着することが確実視される。かつ、それは学校教育にとどまらない。

知識の伝達、特に大勢を相手にした授業では、オンライン教育が有効に機能する。AIの支援により、個人の理解・習熟度に応じた個別のメニューを組むことも可能になる結果、学校の概念そのものが大きく変貌する可能性もある。キャンパスの場所や面積による学生数の制約が緩和され、学生には、遠隔地でも魅力のある学校、コース、講師を弾力的に選ぶ選択権が広がる。

学校には、習得した知識をどう磨きどう使うかを実践・学習する、あるいは人との交流を通じて社会感覚を育むなど、「場」としての機能もある。が、ここでも、AIのアシストを併用した外国人とのオンラインディベートなど、AR／VRを活用した開放的なチャネルが利用される機会が増えていくのではなかろうか。

高齢化社会では、生涯教育も重要なテーマとなるが、ここにもオンラインを通じた学びを活用する余地は大きい。長い目では「働く」こと自体の意味も変わる中、単なる知識やスキルの再教育・訓練ではなく、芸術やスポーツなどの要素も取り込む余地がある。双方向・能動的な「学び」を目指すことが生涯現役で活躍する機会を拡大し、健康寿命の延伸に結びつく。

現在および近未来を象徴するデジタル技術と生命工学の進歩は、第三の変革として「コミュニケーション」の分野にも大きな変容をもたらしつつある。そこに加わった地球規模での新型コロナウイルスの蔓延が、オンラインコミュニケーションを主軸とする流れを加速すると同時に、「新常態」として定着させる転換点となった。

それは、通信・伝達の手段だけでなく、未来社会全体の姿にも少なからぬ影響を及ぼす。道を誤れば人と人とのつながりを機械的で血の通わぬものに変えるリスクもあるが、適切に予測し対応することで、全ての人が参加して貢献できる社会を目指すべきである。QOL向上の効果も大きい。新政権が真っ先に取り組む「デジタル庁」の創設はまさに社会の要請であり、もう一つのテーマ「縦割り行政の排除」と相まって、スピード感豊かに大きな成果を収めることを期待したい。