現在の仕事内容について教えて下さい。

ICTの可能性を、多様な視点から検討する

官公庁のお客様に対してはICTを用いた新たな技術の調査・実証実験の支援、民間企業のお客様に対しては新たな技術を用いた新規ビジネスのコンサルティングなど、提案から取りまとめまでを一貫して行っています。

ICTの急速な発展の中で、どのように我が国の競争力を確保していくべきか、また、私たちの生活をより良いものにしていくために何をすべきか。官民問わず、当社にはこの問いに対する解をいち早く見出していくことが求められています。そのため常に最新の一次情報を把握しておくことや、さまざまな分野の有識者と意見交換をして、自分なりの見解を持つようにしています。

また、ICTはありとあらゆる分野で活用されているため、特に最近では所属するグループや本部の枠を越えて、地方創生や金融といった異なる分野の研究員とチームを組んでプロジェクトを進めることもあります。こうした「融合知」の提供は、当社ならではの強みであると感じています。

どのようなところに仕事のやりがいや難しさを感じますか。

「生の声」を届ける橋渡し役として

果たして本当にこの技術が世の中に必要なのか、どんなビジネスモデルが実現可能かといった問いに対し、机上の調査検討に留まらず、ヒアリングや実証実験などを通じて実際に検証し、そこでの利用者や技術に携わる事業者の「生の声」を、国や他の事業者などに届ける橋渡し役を担えるところにやりがいを感じています。これは中立的な立場に立つからこそ担える役割であり、こうした生の声から新たな示唆を見出すことで、社会に大きな影響を与えることができる点がこの仕事の大きな魅力だと思います。

一方でこの役割は、新たな技術の可能性に期待し、協力してくださる方々の思いを背負うということでもあり、とても責任あるものと感じています。そのため、自らの専門性のみならず、幅広い視野で学んでいくことを日々心がけています。また、お客様のニーズに応じて、各方面の知見を持つ研究員と連携・情報共有するようにしています。他分野の研究員と連携して新たな提案を考えることは、私にとってとても楽しい時間でもあり、さまざまな専門家を抱える当社だからこそできることだと感じています。

三菱総合研究所に入社を決めた理由は何ですか。

研究員同士が切磋琢磨する風土で、自らも専門性を高めていきたい

幅広い領域における専門性を重視している点と、国の施策・民間の企業行動の双方に深い関わりと大きな影響力を持っている点に惹かれ、入社を決めました。また、研究員の向上心が高く、切磋琢磨しあえると感じた点も理由の一つです。実際に社内では、自主的な学会参加や研究会の立ち上げを支援する制度もあり、学生時代に学んできた専門性を高めることで業務に役立てたり、新たな専門分野の開拓に挑戦したりすることも可能です。このような企業風土が、私には合っていると感じています。

三菱総合研究所の企業価値を、どのような点で感じますか。

俯瞰的な視点でありながら、お客様に寄り添うことができる

俯瞰的な立場に軸足を置きながら、これまでにない社会の仕組みやビジネスをつくり上げていくあらゆるフェーズにおいて、お客様と伴走することが可能である点です。

たとえば企業の新規ビジネスの立ち上げ支援であれば、ビジネスモデルのアイデアを生み出すところから、プロトタイプの作成、販売チャネルの確保まで、当社の幅広い知見を活用し、必要に応じて他の企業とも連携しながら、お客様のニーズに合わせて支援を行うことが可能です。

一方で、当社ではそのビジネスの目先の成功だけでなく、社会へ与えるインパクト、国としての方向性、そして10年後、20年後の未来に起こりうる技術の変革などにも常に目を向けています。お客様と伴走しながら、同時に一歩離れた立場から俯瞰してビジネスの可能性を検証し、最適なご提案ができるのは、官公庁、民間双方における多くの実績・知見を持つ当社ならではの強みであると考えます。

今後どのような仕事に挑戦したいですか。

社会に新しい技術を根づかせる支援をしたい

新たな技術やアイデアが私たちの暮らしに急速に浸透していくこの時代に、それらの芽を早期に見つけ出し、その可能性を評価し、より良い世の中のためにどのように用いるべきかを考えていくことがますます重要になっていると思います。

たとえば、最近注目している技術の一つに、脳の情報を用いた「ブレインテック」というものがあります。私の学生時代の研究テーマである、機械学習によって脳波から人の意図を読み取り、機器を操作したりコミュニケーションをしたりする「ブレイン・マシーン・インターフェース」という技術もこの一つです。当時はまだ実用化への道のりは遠いと思われていましたが、ここ数年、人工知能や脳情報計測技術などの急速な発展を背景に、医療分野のみならず、ヘルスケア、教育、エンターテインメントなど、幅広い分野でその応用が注目されています。一方で、実用化には人体への影響に関する検証や制度整備など、解決しなければならない課題も多く存在します。専門性を活かしつつ、さまざまなステークホルダーと連携しながら、こうした新しい技術が私たちの社会に根づくための支援をしていきたいと考えています。