※1:内閣府「世界経済の潮流 2020年 I」(2020年11月)
https://www5.cao.go.jp/j-j/sekai_chouryuu/sh20-01/s1_20_1_2.html(閲覧日:2021/7/26)
※2:非正規社員の労働生産性を把握するのは困難であるが、労働生産性と賃金との間には正の相関が認められていることから、「賃金の大きさ」が長期的に「生産性の高さ」を反映しているとしたら、相対的に賃金水準の低い非正規雇用者の割合が増加している現状では、日本全体の労働生産性は上がりにくい構造にあると考えられる。
※3:Volatility(変動性・不安定さ)、Uncertainty(不確実性・不確定さ)、Complexity(複雑性)、Ambiguity(あいまい性・不明確さ)という4つのキーワードの頭文字を並べた語。
※4:三菱総合研究所「生活者市場予測システム(mif)」より集計。対象は正社員(2,693)、非正規社員(1,052)、自営業者(451)(カッコ内はサンプル数)。「実施率」は就業者全体。性別、年齢、年齢二乗、最終学歴(四大以上)、就業形態(自営業、正社員、非正規社員、その他)、職種(12タイプ)、就業に関するパーソナリティでコントロールした。2020年6月に実施。
※5:環境を重視した投資などを通して、新型コロナウイルス感染拡大からの経済復興を図ろうとする手法。
※6:「産業構造の転換に向けた「職業訓練」」(NHK 「クローズアップ現代+ “コロナ失業” 職業訓練は雇用を救えるか」 、2021年1月27日放映)
※7:パーソルキャリア株式会社「doda 転職求人倍率レポート」
https://doda.jp/guide/kyujin_bairitsu/(閲覧日2021年6月1日)
※8:当社コラム「DX成功のカギはデジタル人材の育成 第2回:DX推進に求められる「デジタル人材」とは?」 (2020年5月28日)を基に作成。
※9:独立行政法人労働政策研究・研修機構「労働政策研究報告書 No.181 求職者支援制度利用者調査」(2015年)
※10:日本経済新聞 2021年5月28日付「民間求人情報、政策に反映」
※11:1970〜1982年に生まれ、就職氷河期に就職難を経験した人たちのことを指す。