※1:厚生労働省労働力調査
https://www.stat.go.jp/data/
※2:新卒学生およびパートタイムを除く数値。本コラム執筆時の最新数値(2021年9月)は1.17である。
「新型コロナウイルス感染症関連情報:新型コロナが雇用・就業・失業に与える影響 国内統計:有効求人倍率」(労働政策研究・研修機構)
https://www.jil.go.jp/kokunai/
※3:「マイナビ人材ニーズ調査」(株式会社マイナビ)
https://www.mynavi.jp/news/2021/01/
※4:総務省統計局 統計トピックスNo.123
https://www.stat.go.jp/data/
※5:具体的には法律(労働施策の総合的な推進並びに労働者の雇用の安定及び職業生活の充実等に関する法律)を改正し、2021年4月1日より大企業(常時雇用する労働者が301名以上の企業)において正規雇用労働者の中途採用比率の公表が義務化された。日本ではいわゆる大企業を中心に新卒採用中心の採用戦略により、全社に占める中途採用者の比率が少ない傾向にあるが、個別企業が中途採用比率を公表することで、漠然とした「中途採用者は活躍できないのではないか」といった不安を払しょくし、転職希望者が転職市場に踏み出す後押しとなることを期待する取り組みである。
https://elaws.e-gov.go.jp/
※6:本コラムで取り上げる企業の取り組みは厚生労働省委託事業「企業等の採用手法に関する調査研究事業」での実施によって得た情報を元にしており、2019年度時点の情報に基づく。
https://www.mhlw.go.jp/stf/