※1:同年鑑の2021年版・2020年版の解説は下記参照。
「IMD『世界競争力年鑑2021』からみる日本の競争力 第1回:結果概観」(2021年10月)
「IMD『世界競争力年鑑2020』からみる日本の競争力 第1回:日本の総合順位は30位から34位に下落」(2020年10月)
※2:2022年版では新たにバーレーンが加わった一方、ロシア、ウクライナは対象から外れた。
※3:ただし、競争力を規定する要素の変化に伴い、採用される指標は随時入れ替えられているため、過去と現在の総合順位を単純に比較することは適切ではない。近年においては、「グローバル化」「デジタル化」「人的資本」の3点のウェイトが高まる傾向にある。
※4:長期にわたり日本の弱点分野が継続的している(改善の傾向が見えない)ことは、弱点を構成する項目が相互に補完的であり、部分的な改善が見込めないことが一因と考えられる。
※5:2018年には57.5%の経営層が「研究開発力」を日本の強みであると評価していたが、その割合は急速に低下し、2022年は29.7%と、下落幅はこの4年で30%ポイント弱となっている。
※6:この「経営者意識調査」に関しては各国の競争力順位に反映されない。
※7:昨年の2021年版では「新型コロナ影響長期化」「環境の持続可能性」「企業の社会的責任」が懸念事項のトップ3であり、特に欧州諸国の回答者の60%程度が「環境の持続可能性」を自社事業に影響を与える要因と回答していた。なお、2022年版では63カ国の全回答者の回答が集計され平均値が公表されているが、それ以前の版では関連調査の結果は部分的に提示されているのみである。また、選択肢も異なっているため、基本的には経営者意識調査については時系列の回答推移は比較できない。
※8:一方、世界的なエネルギー価格の高騰とエネルギー安全保障の問題が顕在化する中で、欧州全体においては域内エネルギー自給率を高めるための再エネ・省エネ普及を加速させ、中長期的には脱炭素化の動きはむしろ強固になってきている。社会全体の大きな構造変化をもたらすドライバーである脱炭素化の動きは、日本においてもその影響を矮小化することなくとらえる必要がある。
三菱総合研究所 エコノミックレビュー「2050年カーボンニュートラルの社会・経済への影響」(2022年7月)
※9:特に北欧においては、政府が職業訓練を通じて転職を支援する積極的労働市場政策が機能している。
※10:参考データは、競争力順位の算出には用いられないが、競争力をみる上で参考となる統計データである。
※11:統計データ、アンケートデータ内では各項目のウェイトはすべて同一である。