※1:IMD「世界競争力年鑑」の2020年から2022年の3年分で共通する国・地域(61カ国・地域)、および背景データも含めた314指標を対象としている。なお、各指標は原データを標準化した上で分析している。
※2:日本と近いクラスターにあり、ビジネス効率分野の高い台湾(6位)、香港(7位)、シンガポール(9位)は総合順位でもトップ10に入っている。
※3:今回は314指標を12クラスターに分類しているが、クラスターごとの構成指標数は大きく異なる。今回は日本の強み分野と弱み分野を多く含むクラスター分類のみを提示する。
※4:総じて日本のアンケート結果における日本の順位は統計項目の順位と大きな差がある。この背景には、国民性の問題や、日本の経営層が想定する達成基準が高いなどの理由が考えられる。この点については下記参照。
三菱総合研究所 エコノミックレビュー「IMD『世界競争力年鑑2020』からみる日本の競争力 第3回:統計と経営層の意識の乖離から競争力改善ポイントを探る」(2020年10月)
※5:日本企業の研究開発が自前主義を基本とし、外部との協調や連携を進めるオープン・イノベーションが不活発であることなども、知識資本が生産性につながっていない一因と考えられる。
※6:例えばBrynjolfsson, et al.(2002)(Brynjolfsson, E., L. Hitt, and S. Yang (2002). “Intangible Assets: Computers and Organizational Capital,” Brookings Papers on Economic Activity 2002, pp. 137-181.)では、人的資本や組織資本が企業の生産性や市場評価にプラスの効果を与えるとの定量的な分析を行っている。
※7:当社は2022年になり、在職を中心としたワンノッチ型キャリアシフトのほか、業界をまたぐ人材移動を含む再チャレンジ型キャリアシフト、創造人材育成型キャリアシフトなど、産官学の協働によるキャリアシフト推進や、在職時から失業時までをカバーする「カスケード型積極的労働政策」の必要性を説いている。
三菱総合研究所 エコノミックレビュー「DX・GX 時代に対応するキャリアシフトを提言」(2022年7月)
※8:JIPデータベースでは、「法人企業統計」から得た経営者報酬額を用い、「組織改革」を金額換算し推計している。推計の詳細はRIETI「JIPデータベース2021」参照。