逆に人の採用を先行させて仕事を割り当てる「メンバーシップ型雇用」が一般的だった日本でも、近年では一部の大手企業を中心にジョブ型ないしジョブ型に近い雇用の仕組みが取り入れられるようになってきている。そのため、今後、あなたの勤める会社がジョブ型を導入する可能性は十分にある。
ジョブ型への流れが既定路線だとしても、社員の立場からすれば、雇用の仕組みが変わることに不安はある。そこで、本コラムでは、この変化の波にうまく乗るための3つのポイントについて考えてみたい。
※1:最近では、ようやく転居を伴う転勤に制限が加わるなど、正社員の無限定性は弱まる傾向にある。
※2:花田光世「キャリア・リソース・ラボラトリーの活動と今後の展開」、CRL REPORT No.2 March 2004
※3:「2022年度 新入社員意識調査」(東京商工会議所、2022年5月26日)
https://www.tokyo-cci.or.jp/
※4:「APAC就業実態・成長意識調査(2019年)」(パーソル総合研究所、2019年8月27日)より当社加工。アジア太平洋地域の14カ国・地域(中国、韓国、台湾、香港、日本、タイ、フィリピン、インドネシア、マレーシア、シンガポール、ベトナム、インド、オーストラリア、ニュージーランド)および都市が調査対象。
https://rc.persol-group.co.jp/
※5:高下義弘「なぜ、社員一人ひとりの『情熱の源泉』を探るのか—『MYパーパス』に取り組むSOMPOの狙い」(日経BP Human Capital Online、2022年2月21日)
https://project.nikkeibp.co.jp/
※6:大嶋寧子「8割が『キャリアの迷子』日本人。しんどい時代の乗り越え方を2つの国から学ぶ」(メディアジーン、2021年5月11日)
https://www.businessinsider.jp/